医学博士　蒲原聖可ブログ

本日発表された米国がん協会のレポートによると，

米国では，癌患者数が減少し，癌による死亡者数も減少している，

というデータが示されています。
(Annual Report to the Nation on the Status of Cancer, 1975-2006)



これは，ここ数年の明確な傾向です。

つまり，米国では，対癌政策が成果を上げつつあるといえるでしょう。



今回のレポートでは，

2009年に新たに癌と診断されたのは約148万人，

癌による死亡者数は約56万人

と推計されています。



これは，過去に比べて大きな改善であり，

米国は，がんとの闘いにおいて勝利しつつあること，

20年間進めてきた癌対策が成果をあげつつあること，


を示しています。



新規に診断される各種の癌は，明らかに減少しています。

具体的には，

肺がん　0.8％減少

乳がん　2％減少

前立腺がん　2.4％減少

大腸がん　2.5％減少

ということです。
(年率換算)




レポートでは，

がん減少の主因として，

まず，平均的なアメリカ人の生活習慣の改善をあげています。


特に，

・赤身の肉(牛肉や豚肉，羊肉など)の消費の減少，

・喫煙の減少，

です。


また，

・カルシウム

・葉酸

の摂取の増加もあげられました。

（その他，アスピリンも増加。）



以上は，がんの新規発生の減少(あるいは再発の予防)に関与する因子です。




さらに，がん死亡者数の減少には，

がん検診による早期発見

が要因と考えられます。




一方，日本では，がんが死因の第1位であり，がん患者数が増加し，さらにがん難民も増加しています。

(米国では，がんは死因の第2位。)



もちろん，米国では，医療保険制度の問題・数千万人が医療保険に加入していない問題・ビッグファーマや保険業界のロビー活動・肥満者の急増といった，まだまだ解決するべき問題が知られています。


日本でも米国でも，医療を取り巻く現状は複雑であり，問題は山積しています。


ただ，がん患者数やがんによる死亡者数というデータを比較する時，がん対策という点について，日本が米国より劣っているのは明らかでしょう。





例えば，喫煙は，ありとあらゆるがんの原因となります。


しかし，日本では，欧米並みにタバコ税を増税することもできなければ，新興国でさえ行われている程度の禁煙対策もできていません。


そして，日本のタバコ会社はTVでイメージ広告を大量に流しつつ，タバコそのものの宣伝ができないために，ドラマの中で若い俳優に喫煙させるといったシーンを放映し続けています。

(その一方で，日本では売り上げ増が見込めないために，新興国/発展途上国での販売に注力しています。)




日本では，喫煙の効能？といった説を唱える医師もいます。


しかし，米国では，タバコの害を否定する研究を発表した医師や研究者は，その背後でタバコ会社と取引をしている，というデータが示されています。




がんの発症にはさまざまな原因があり，すべてが生活習慣で予防可能というわけではありません。

しかし，多くのがんでは生活習慣の介入による効果が知られており，

早期発見/早期治療という手段と併用することで，大きな成果が得られると考えられます。



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