サプリ研究の第一人者、蒲原先生の公式ブログです。

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西太平洋地域での健康関連SDGsの現状:レビュー [2019年05月24日(金)]
公衆衛生学の専門ジャーナルに、持続可能な開発目標(SDGs)での健康分野について、西太平洋地域33カ国の現状のレビューが掲載されていました。
(Global Health. 2019 Apr 11;15(1):29.)

持続可能な開発目標(SDGs)が、企業や自治体での取り組みの方向性として注目されています。
(国連の報告書によるものです。国連は、第2次大戦後の枠組みで構成され、各国の利害対立の結果として、何もしないし、何もできない機関のですが、ときどき会議を開いて、ときどきレポートを出して、という感じでしょうか。)

上場企業にとっては、ブランディングの方法が、CSRからCSVになり、さらにSDGsでの取り組みとなってきました。

自治体では、地方創生に向けた自治体SDGs推進が政府によって示されています。

SDGsには、「3.すべての人に健康と福祉を」となっています。

日本はあらゆる健康関連指標で世界トップクラスではありますが、

無駄な健診があったり、喫煙率が高かったり、という課題があります。

また、医療費の高騰のため、持続可能性という点では大いに疑問も感じられます。
(そのためにも、食事+運動+機能性食品素材・サプリメントによるセルフケアでの健康づくりと未病改善が必要です。)


弾力的な健康システムは、健康関連の持続可能な開発目標(SDG)を達成する上で避けられません。

保健システム強化のための方法の一つは、

より良い保健ガバナンスのために公衆衛生法の適用範囲を改善することです。

今回の研究では、

西太平洋地域における公衆衛生法の状況を明らかにし、

公衆衛生法の適用範囲と健康関連のSDGの統計との関連が検証されました。


具体的には、

西太平洋地域の33ヵ国を対象に、

2013年4月から2016年10月まで、
公衆衛生法の適応範囲は、健康法評価ツールにより測定され、

健康関連SDGsは、
2017年と2018年のWHOおよびSDGsインデックススコアから評価されました。


解析の結果、

公衆衛生法の適応範囲が高い国は、

ベトナム、韓国、香港、シンガポールで、

低い国は太平洋島嶼国でした。

公衆衛生法の適用範囲の高い課題は、

ヘルスケア組織、感染症、薬物乱用であり、

低い課題は、

生殖医療、家族の健康、口腔ヘルスでした。

公衆衛生法の適応範囲は、

平均寿命や健康寿命、SDGsインデックスなどの
健康関連SDGs統計との有意な相関が示されました。


SDG 3指標のうち、
妊産婦死亡率、(r = - 0.53、p = 0.01)、

新生児死亡率(r = - 0.44、p = 0.02)、

HIV新規感染
(r = 0.78、p = 0.04)、

総アルコール摂取量(r = 0.45、p = 0.02)、

思春期出生率(r = - 0.40、p = 0.04)、

UHCサービスカバレッジインデックス(r = 0.50、p = 0.02)、

および

IHR平均コアキャパシティスコア(r = 0.54、p) = 0.004)は

統計的に有意でした。

一方、公衆衛生法の適用範囲と他のSDGの健康統計との関連は見出されませんでした。


以上のデータから、

健康関連SDGsの達成における公衆衛生法の重要性が示唆されます。



DHCは、トータルヘルスケア企業として地方自治体と連携し、健康づくり事業に取り組んでいます。ふるさと納税にも協力し、地方創生を支援しています。
地域での健康長寿社会の実現に、DHCとして貢献できるように努めています。


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