加齢研究の専門ジャーナルに、社会的関係性と認知症リスクとの関連を調べた系統的レビュー/メタ解析が、オランダのグループ(University of Groningen)から報告されていました。
(Ageing Res Rev. 2015 Jul;22:39-57.)
認知症の予防には、食事や運動に加えて、社会参加が重要とされています。
今回の系統的レビュー/メタ解析では、社会的関係性と認知症リスクとの関連が検証されました。
具体的には、
縦断研究19報の関連論文が解析された結果、
社会参加の頻度が少ない場合は、認知症リスクが41%上昇、
(RR: 1.41 (95% CI: 1.13-1.75)),
社会的接触が少ないと、
57%リスク上昇、
(RR: 1.57 (95% CI: 1.32-1.85))
社会的孤立は、58%リスク上昇
(RR: 1.58 (95% CI: 1.19-2.09))
という有意な相関が見出されました。
なお、社会ネットワークのサイズや満足度とは相関は見出されませんでした。
(つまり、ネットワークのサイズが小さくても、
また、社会関係性の満足度が低くても、特にそれがネガティブになることはない、ということになります。)
以上の系統的レビュー/メタ解析から、
社会的孤立は、認知症のリスクになると考えられます。
健康寿命延伸のためには、認知症の予防が最も重要です。
また、フレイル対策では、身体的フレイルの他に、精神的フレイル(認知症やうつ)、社会的フレイル(孤立)が問題になります。
このうち、精神的フレイルである認知症は、社会的フレイルである孤立が一因となる、という研究です。
DHCでは、地方自治体との連携協定に基づく健康づくり施策の一環として、
社会参加を促す取り組みも行っています。
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DHCは、トータルヘルスケア企業として地方自治体と連携し、健康づくり事業に取り組んでいます。ふるさと納税にも協力し、地方創生を支援しています。
地域での健康長寿社会の実現に、DHCとして貢献できるように努めています。
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