サプリ研究の第一人者、蒲原先生の公式ブログです。

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ふるさと納税は自治体の知恵比べ。 地域活性化と健康づくりに取り組む自治体を応援! [2018年09月17日(月)]
ふるさと納税/ふるさと寄附金は、地方自治体の「知恵比べ」であり、「頑張る自治体を個人的に応援できる」仕組みと思っています。

ところが、最近、急に規制をかける、ということになりつつあります。


総務省の想定外に多額の寄附金を集めた自治体に対しては、制度の対象外とするというような話です。

(流出側の都市部の自治体は、総務省に是正を求めるでしょうし、趣旨にそぐわないなどという表面上の理由付けは可能です。

一方、実態として、旧自治省である総務省からすれば、自分たちの言いなりにならない地方自治体の存在は面白くないと思います。)


3年ほど前ですが、ある自治体の首長とお話しした際、

「ふるさと寄附金のお礼の品では、お米やお肉が人気だが、(いわゆる返礼率)でダンピングしてしまうと、政策財源が確保できないので、本末転倒になる。」

「寄附金の使い道として、特徴的な施策をあげると、それに共感して寄附を寄せてくれる方がいるので、施策に工夫している」

といったことをお伺いしました。



その上で、
(地元産品だけでは、在庫に限りがあり、おのずと寄附金で集められる財源の上限が決まってしまうので、)
「DHCさんの製品を、地元産品と組み合わせて、返礼品として使いたい。」
という打診を受けました。


そういう趣旨であれば、協力させていただきます、となり、DHCが、もともとBtoCで提供している通常の市販製品を、各自治体の特長に合わせて、返礼品としても提供させていただくようになりました。



ところが、最近、総務省では、ふるさと寄附金の返礼率の目安を守らない自治体(=旧自治省の言いなりにならずに、自分たちで工夫して、財源確保と地域活性化を行っている、頑張る自治体)をリストアップしました。

これらの自治体に対して、「ルールを守らないからけしからん自治体である」、というような総務省側の意見も散見されます。


しかし、地方創生の流れの中で、ふるさと寄附金の制度をいち早く活用した自治体が批判されるのは違和感があります。


例えば、今回のリストに、茨城県境町も挙げられています。

境町は、2年半前の熊本地震の際、熊本の自治体の代わりに、ふるさと寄附金の業務を無料で境町が代行する、(返礼品はなしで、ふるさと寄附金の仕組みで、地震の被災地の自治体を応援する)というスキームを始めて立ち上げた自治体です。

熊本を助けたい、強い思いが生んだ災害支援の新しい形



境町は、橋本町長が、ふるさと寄附金の制度を活用して、財政再建を図り、子ども子育て支援、高齢者の健康促進など、いろいろな取り組みを行っています。



境町の他にも、前述の首長がおられる九州の自治体など、全国各地の自治体は、地元産品以外も活用しながら、地域活性化のための施策を進めています。

なにも工夫しない、努力しない、お役所仕事しかしない自治体からの陳情を受けて、総務省が、自分たちの言いなりにならない地方自治体を締め付けるのは、時代に逆行していると感じます。


田中角栄内閣以降、日本の歴代の政権は、すべて、地方活性化のための施策を行ってきました。

例えば、竹下政権の時には、ふるさと創生として、地方自治体に一億円を一律に配布したこともあります。

そのときは、一億円のばらまきと批判され、施策としての評判は必ずしも良くなかったと思います。

ただし、竹下政権側にとってみれば、
「(一律に一億円を渡して)、各自治体に、知恵比べをさせている」
というスタンスであったようです。

今までの政府による地方活性化、地域分権の取り組みは、成功すればいいかな、という程度であったのに対して、いまは、少子高齢化で人口減少社会になり、はるかに大きな危機感があると思います。


いまの地方創生に失敗すれば、日本がなくなる、というくらいの危機感です。
日本がすぐにつぶれることはなくても、少なくとも、地方が疲弊して、他の一部の先進国のように、国を分断する大きな社会問題になる、とも考えられます。

また、地域産品に限る、となると、特別な産品のない自治体、人口の少ない自治体では、工夫しても限界があり、一方、たまたま民間ベースで著名な特産品がある場合には、自治体は何も努力や工夫をしなくても、余分な税収になる、ということになります。
(そのくらいなら、一律に1億円をばらまくほうがいいように思います。)


ふるさと寄附金の制度の本質は、
頑張る自治体と、そうでない自治体が明確になり、かつ、消費者にもそれが見えるようになるための仕組みであることです。

確かに、中には、返礼品として採用された経緯や理由付けがよくわからない高額品もあるようですので、微調整は必要です。
しかし、それは、総務省が丁寧に国民と地方自治体に説明し、調整すればいいわけであり、
「制度の趣旨を逸脱している」という一方的な言い分で、自治体名を公表するというのは、時代錯誤ですし、強い違和感を覚えます。


私個人は、先日の総務省のリストアップの自治体の中で、地域活性化と健康づくりのための連携協定をDHCと締結している自治体を選んで、ふるさと寄附金をします。



DHCは、トータルヘルスケア企業として地方自治体と連携し、健康づくり事業に取り組んでいます。ふるさと納税にも協力し、地方創生を支援しています。
地域での健康長寿社会の実現に、DHCとして貢献できるように努めています。


グルコサミンの風評被害by整形外科医 


サプリメントがファーストラインとなる病態:レビュー 


研究と利害の衝突@抗インフルエンザウイルス剤


研究と利害の衝突についてのルール作成


コクランの妥当性



はじめまして、DHC健康食品です



「DHCの遺伝子検査 元気生活応援キット」で体質や疾患感受性を判定


サプリメントと医薬品の相互作用ハンドブック―機能性食品の適正使用情報


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医師や薬剤師など専門スタッフがしっかりサポート、DHCの医薬品は、かぜ薬、消炎・鎮痛剤、外皮用薬など商品も充実。



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posted at 23:55 | この記事のURL
西日本豪雨のお見舞い:境町が代行を開始しました [2018年08月10日(金)]
この度の「西日本豪雨」で被害に遭われた皆様には、謹んでお見舞い申し上げます。

一日も早い復旧を心よりお祈り申し上げます。



DHCと包括連携協定を締結している茨城県境町では、

西日本豪雨災害地域のふるさと納税業務を行っています。


境町は、2年前の熊本地震の時に、いち早く、納税業務代行を開始した自治体です。

(境町が全国の自治体に先駆けて、代行業務の実施による行政支援という仕組みを構築しました。その後、多くの自治体が同じ仕組みで追随しました。)


平成30年西日本全域大雨災害(岡山県倉敷市・広島県)の代理寄附の受付を開始しました




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DHCは、トータルヘルスケア企業として地方自治体と連携し、健康づくり事業に取り組んでいます。ふるさと納税にも協力し、地方創生を支援しています。
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鹿児島県鹿屋市と包括連携協定を締結いたしました [2018年07月19日(木)]
本日、鹿児島県鹿屋市とDHCとの包括連携に関する協定書の調印式が行われました。

今回の包括連携協定に際し、ご尽力いただきました関係者の皆様に御礼申し上げます。

今後、鹿屋市における地域活性化に協力し、さまざまな取り組みを実施する予定です。




DHCは、トータルヘルスケア企業として地方自治体と連携し、健康づくり事業に取り組んでいます。ふるさと納税にも協力し、地方創生を支援しています。

地域での健康長寿社会の実現に、DHCとして貢献できるように努めています。





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グルコサミンの風評被害by整形外科医 


サプリメントがファーストラインとなる病態:レビュー 


研究と利害の衝突@抗インフルエンザウイルス剤


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posted at 23:55 | この記事のURL
千葉県横芝光町と包括連携協定を締結いたしました [2018年07月02日(月)]
本日、千葉県横芝光町(よこしばひかりまち)とDHCとの包括連携に関する協定書の調印式が行われました。

今回の包括連携協定に際し、ご尽力いただきました関係者の皆様に御礼申し上げます。


千葉・横芝光町、DHCと協定 活性化や健康づくりで連携
(産経ニュースにリンク)




今後、横芝光町における健康づくりの推進および地域活性化に関して協力し、さまざまな取り組みを実施する予定です。





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宮城県石巻市と包括連携協定を締結いたしました [2018年06月18日(月)]
本日、宮城県石巻市とDHCとの包括連携に関する協定書の調印式が行われました。

今回の包括連携協定に際し、ご尽力いただきました関係者の皆様に御礼申し上げます。


河北新報社様が記事に取り上げてくださいました。

石巻市とDHC 特産ホヤが縁で連携協定締結





今後、石巻市における健康づくりの推進および地域活性化に関して協力し、さまざまな取り組みを実施する予定です。

石巻駅構内です↓



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サプリメントがファーストラインとなる病態:レビュー 



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posted at 23:57 | この記事のURL
ビタミンDサプリメントによる抗炎症作用@閉経後の女性 [2018年05月13日(日)]
今月の婦人科学の専門ジャーナル(電子版)に、閉経後の女性において、ビタミンDサプリメントによる炎症関連指標への作用を検証した臨床研究が、ブラジルのグループ(Sao Paulo State University)から報告されていました。
(Menopause. 2018 May 7)



ビタミンDは、抗炎症作用を有しており、生活習慣病のリスク低減作用が示唆されています。

今回の研究では、

比較的若年の閉経後の女性において、

ビタミンDサプリメント投与による免疫系および炎症関連指標への作用が検証されました。


具体的には、

二重盲検偽薬対照試験として、

50歳から65歳の閉経後の(12ヶ月以上、月経のない)女性160名を対象に、

・ビタミンDサプリメント投与群:80名、
(1日あたり1,000 IUのビタミンD3サプリメント投与)

・偽薬投与群:80名

の2群について、

9ヶ月間の介入が行われ、

介入の前後で、

ILs-1β, IL-5, IL-6, IL-10, IL-12ρ70, IL-17α, TNF-α, IF-γなどの関連指標が測定されました。


解析の結果、

9ヶ月間の介入後に、

まず、

血中ビタミンD値(25(OH)D)の有意な上昇が

ビタミンD3サプリメント投与群では有意に上昇し、
(+45.4%, P&#8202;<&#8202;0.001)

偽薬投与群では、有意な減少を認めました。
(-18.5%, P&#8202;=&#8202;0.049)


次に、

ビタミンD投与群では、

炎症関連マーカーであるIL-5, IL-12p70, IL-17α, TNF-α, IF-γの有意な低下が認められました。
(P&#8202;<&#8202;0.05)


また、

IL-5 とIL-6値は、

偽薬群に比べて、

ビタミンD3サプリメント投与群において

有意な減少を示しました。
(P&#8202;<&#8202;0.05)


なお、
IL-1β と IL-10 では両群間での有意差は認められませんでした。


以上のデータから、

閉経後の女性において、

1日あたり1,000 IUのビタミンD3サプリメントの9ヶ月間投与による抗炎症作用が示唆されます。


慢性炎症は、さまざまな生活習慣病の病態となる原因ですので、

健康増進・疾病予防には、抗炎症作用を有するサプリメントが、ベーシックサプリメントとして推奨できます。

ビタミン類では、ビタミンD3、

ファイトケミカルでは、濃縮ウコン
が定番でしょう。


近年、ビタミンDは、骨の健康維持だけではなく、免疫調節作用や抗がん作用など、多彩な効果が示されています。


一般に、
健康保持や疾病予防の目的で利用されるビタミンD3サプリメントの摂取量は、
1日あたり
25マイクログラム(1,000IU)から50マイクログラム(2,000IU)です。


ビタミンDは、免疫調節作用や抗がん作用など、多彩な作用を有する脂溶性ビタミンの1種です。

多くの生活習慣病や慢性疾患、難治性疾患の患者群において、ビタミンD低値が示されており、ビタミンDサプリメントの臨床的意義が注目されています。



日本からの報告では、

ビタミンDサプリメントのインフルエンザ予防効果


が知られています。


また、さまざまな生活習慣病では、血中ビタミンD値が低いことが知られており、健康保持や疾病予防のために、ビタミンDサプリメントの摂取が推奨されます。


(欠乏症の予防ということでは通常の食事からでも補えますが、疾病予防という目的では、1日あたり1,000〜2,000
IUの摂取が必要であり、サプリメントを利用することになります。)



今日では、ビタミンD欠乏症の典型例のような疾患は少ない一方、血中ビタミンDの低値が広く認められることから、生活習慣病の予防やアンチエイジングを目的としたビタミンDサプリメントの利用が推奨されます。


日本人の間でも、ビタミンDの潜在的不足/欠乏が顕著になっています。


たとえば、
日本人妊婦の90%がビタミンD不足


血中ビタミンD値が高いと大腸腺腫リスクが低い

というデータがあります。


日本人2型糖尿病患者の90%以上がビタミンD不足


ビタミンDによるインスリン抵抗性改善作用@2型糖尿病



ビタミンDが2型糖尿病での糖代謝を改善する:メタ解析



ビタミンDによる妊娠糖尿病での糖代謝改善作用:メタ解析


ビタミンD低値が高血糖と相関する:メタ解析




DHCでは、ビタミンD3サプリメントを製品化しています。


ビタミンDサプリメントに対する効果には個人差がありますが、

臨床的には、ビタミンDサプリメントを1,000 IU/日の用量で投与すると、血中25ヒドロキシビタミンD値が10ng/mL増加する、

という報告もあります。

マルチビタミンのビタミンDはRDAのための設定ですので、別途、ビタミンDサプリメントの利用となります。







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posted at 23:54 | この記事のURL
健やかな妊娠と出産のための熊本県長洲町とのDHCとの連携事業 [2018年01月13日(土)]
熊本県長洲町(ながすまち)は、有明海苔の産地で有名です。

また、金魚でも知られています。


DHCは、長洲町と包括連携協定を締結し、健康づくりと地域活性化に取り組んでいます。

まず、今年度は、健康寿命延伸のための健康づくり施策として、化粧療法が行われました。


(下記のURLは、昨年10月の第1回目の報告です。先日、第2回目も実施されました。)

げんきの館で包括連携協定による「(株)ディーエイチシーメークアップ講座」開催!!



また、母子保健分野での連携施策も始まりました。

健やかな妊娠と出産のための連携事業で、目的は神経管閉鎖障害予防のための葉酸サプリメント啓発です。

地元の新聞社2誌に事業が紹介されていました。


胎児の成長に重要な葉酸サプリ、妊婦に配布 長洲町


妊婦に葉酸サプリ配布 長洲町、来年1月から [熊本県]





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posted at 23:56 | この記事のURL
平塚市 健康増進へ官民連携 被災者支援も視野に [2018年01月02日(火)]
2018年1月1日号のタウンニュース平塚版に、平塚市とDHCとの連携協定に関する記事が掲載されていました。


平塚市 健康増進へ官民連携 被災者支援も視野に

posted at 15:01 | この記事のURL
公民連携による健康づくり:2017年のDHCの取り組み [2017年12月31日(日)]
ヘルスケア企業であるDHCでは、地域の健康づくり事業に公民連携で取り組みを行っています。

今年は、包括連携協定を締結した自治体や、健康づくり推進のための連携協定を締結した自治体も増えました。

また、健康づくりに係わる具体的な保健事業も進むようになりました。

例えば、

・次世代の健康づくり推進として、100%ICT対応ヘルスケアポイント(健康マイレージ)制度、

・メタボ脱出減量プログラムによる肥満の改善、

・介護予防(認知症と脳卒中の予防)としての葉酸サプリメントプロジェクト、

・神経管閉鎖障害(二分脊椎症)予防のための葉酸サプリメントプロジェクト

などです。

来年は、それぞれの事業の結果が出てきますので、
関連する医療関係学会で、成果を発表したいと考えています。

来年も、DHCをどうぞよろしくお願い申し上げます。





境町健康づくりプロジェクト (健幸マイレージ,葉酸サプリメント,メタボ脱出減量プログラム)


[2017年02月21日(火)]
南国市と包括連携協定を締結いたしました 



 [2017年08月21日(月)]
合志市(こうしし)と包括連携協定を締結いたしました



[2017年10月06日(金)]
静岡県伊東市と包括連携協定を締結いたしました 



[2017年10月25日(水)]
茨城県守谷市と包括連携協定を締結いたしました 



[2017年11月15日(水)]
青森県と連携協定を締結いたしました 



 [2017年11月22日(水)]
鹿児島県南九州市と包括連携協定を締結いたしました



[2017年12月21日(木)]
神奈川県平塚市と健康づくり推進の連携協定を締結いたしました





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平塚市との健康づくりの推進に係る連携協定 [2017年12月28日(木)]
平塚市とディーエイチシー(DHC)との健康づくりの推進に係る連携協定締結に関する記事がアップされました。

平塚市保健課のページです。

健康づくりの推進に係る連携協定





下記の記事は、調印式の案内です。

株式会社ディーエイチシーと健康づくりの推進に係る連携協定を締結します



毎日新聞でも記事にしていただきました。

連携協定

健康づくりで平塚市とDHC /神奈川

posted at 14:18 | この記事のURL
神奈川県平塚市と健康づくり推進の連携協定を締結いたしました [2017年12月21日(木)]
本日、神奈川県平塚市と、株式会社ディーエイチシーとの健康づくりの推進に係る連携協定締結の調印式が行われました。


今回の連携協定の実現に際し、ご尽力いただきました保健センターの関係者の皆様に御礼申し上げます。



今後、DHCは、平塚市における健康づくり推進に協力し、さまざまな取り組みを実施する予定です。






なお、平塚市には、DHC直営店が2店舗あります。

ラスカ平塚直営店

ららぽーと湘南平塚直営店



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境町の橋本正裕町長と対談しました [2017年12月12日(火)]
本日、茨城県境町(さかいまち)の橋本正裕町長、KJCの崔社長と鼎談いたしました。


橋本町長は、さまざまな新しい地方創生の取り組みを、スピード感を持って進められており、
全国から注目されています。

(橋本町長は、省庁や大学で数多く講演されており、境町には多くの視察団が訪問され、メディアでの紹介も急増しています。)




DHCは、昨年9月6日、境町と包括連携協定を締結し、地域活性化と健康づくり推進の取り組みを開始しました。


境町の広報誌に、DHCとの保健事業も含めて、事業の紹介があります。


No.609広報さかい 平成29年10月号
一括ダウンロードPDF形式/11.69MB



10−11ページ「雑誌掲載ー町の取り組みー」PDF形式/2.84MB

12−13ページ「雑誌掲載ー町の取り組みー」PDF形式/2.4MB

この13ページに、DHCとの連携事業が紹介されています。



本年9月26日の葉酸セミナーの様子も広報誌に紹介されていました。




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青森県と連携協定を締結いたしました [2017年11月15日(水)]
本日、青森県庁にて、青森県とDHCとの「青森県健やか力向上企業等連携協定」に関する協定式が行われました。

今回の連携協定に際し、ご尽力いただきました関係者の皆様に御礼申し上げます。


25.平成29年11月 株式会社ディーエイチシー(DHC)と協定を締結しました。(協定書交付式写真)


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地域での健康長寿社会の実現に、DHCとして貢献できるように努めています。







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鹿児島県長島町・DHC包括連携協定記念「DHA・EPAセット」 [2017年10月26日(木)]
鹿児島県長島町・DHC包括連携協定記念「DHA・EPAセット」



DHC包括連携協定記念「パーフェクトサプリマルチビタミン&ミネラルセット」



DHC包括連携協定記念「DHC発芽玄米5袋セット」



posted at 16:00 | この記事のURL
茨城県守谷市と包括連携協定を締結いたしました [2017年10月25日(水)]
本日、茨城県守谷市とDHCとの包括連携に関する協定書の調印式が行われました。

今回の包括連携協定に際し、ご尽力いただきました関係者の皆様に御礼申し上げます。

健康づくり事業で連携 守谷市とDHC包括協定



今後、守谷市における健康づくりの推進および地域活性化に関して協力し、さまざまな取り組みを実施する予定です。



DHCは、トータルヘルスケア企業として地方自治体と連携し、健康づくり事業に取り組んでいます。ふるさと納税にも協力し、地方創生を支援しています。

地域での健康長寿社会の実現に、DHCとして貢献できるように努めています。





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DHC大人気スキンケアセット(さいたま市『ふるさと応援』寄附) [2017年10月21日(土)]
DHCは、地方自治体とと包括連携協定を締結し、ヘルスケア企業として、さまざまな健康づくり事業や地域活性化策に取り組んでおり、

自治体の政策の一環として、ふるさと納税返礼品にも採用されています。



No.072 DHC薬用リップクリーム 3本セット





No.073 DHCパーフェクトデイエッセンス モイスト&ブライト 2本セット




No.076 DHCオリーブすべすべセット(1)



No.077 DHC大人気スキンケアセット




No.078 DHC薬用Qクイックジェル&オリーブバージンオイルセット




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DHCは、トータルヘルスケア企業として地方自治体と連携し、健康づくり事業に取り組んでいます。ふるさと納税にも協力し、地方創生を支援しています。
地域での健康長寿社会の実現に、DHCとして貢献できるように努めています。



はじめまして、DHC健康食品です



「DHCの遺伝子検査 元気生活応援キット」で体質や疾患感受性を判定


サプリメントと医薬品の相互作用ハンドブック―機能性食品の適正使用情報
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げんきの館で包括連携協定による「(株)ディーエイチシーメークアップ講座」開催!! [2017年10月09日(月)]
10月5日、熊本県長洲町(ながすまち)とDHCとの包括連携協定に基づく健康づくり事業が行われました。


げんきの館で包括連携協定による「(株)ディーエイチシーメークアップ講座」開催!!




化粧療法は、整容のQOLを向上させる効果があり、

経産省の健康寿命延伸産業関係の事業において、介護予防効果が報告されています。

メークアップやスキンケアの実施で、外出の頻度や歩行速度といったサロゲートマーカーから、将来の介護費用が10%低減する、という試算です。


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DHCは、トータルヘルスケア企業として地方自治体と連携し、健康づくり事業に取り組んでいます。ふるさと納税にも協力し、地方創生を支援しています。
地域での健康長寿社会の実現に、DHCとして貢献できるように努めています。



はじめまして、DHC健康食品です



「DHCの遺伝子検査 元気生活応援キット」で体質や疾患感受性を判定


サプリメントと医薬品の相互作用ハンドブック―機能性食品の適正使用情報
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製品、健康事業に応用 伊東市、DHCと連携・支援協定 [2017年10月07日(土)]
昨日の協定に関して、地元の伊豆新聞が記事にしてくれました。

【製品、健康事業に応用 伊東市、DHCと連携・支援協定】


posted at 15:32 | この記事のURL
静岡県伊東市と包括連携協定を締結いたしました [2017年10月06日(金)]
本日、静岡県伊東市とDHCとの包括連携に関する協定書の調印式が行われました。

今回の包括連携協定に際し、ご尽力いただきました関係者の皆様に御礼申し上げます。


今後、伊東市における健康づくり事業の推進および地域活性化に関して協力し、さまざまな取り組みを実施する予定です。

なお、伊東市では、DHC赤沢温泉郷を展開しています。





【DHCプロデュース】静岡県伊東市のふるさと納税返礼品




DHCは、トータルヘルスケア企業として地方自治体と連携し、健康づくり事業に取り組んでいます。ふるさと納税にも協力し、地方創生を支援しています。

地域での健康長寿社会の実現に、DHCとして貢献できるように努めています。








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posted at 23:56 | この記事のURL
分岐鎖アミノ酸(BCAA)が運動に伴う遅発性筋肉痛および筋損傷を軽減する [2017年09月30日(土)]
今月のスポーツ医学の専門ジャーナルに、分岐鎖アミノ酸(BCAA)の摂取による、運動時の遅発性筋肉痛と筋損傷の軽減作用を示した臨床研究が、日本のグループ(福岡大学、東京医科大学、筑波大学他の共同)から報告されていました。
(J Sports Med Phys Fitness. 2017 Sep 22.)



今回の研究では、

運動に伴う遅発性筋肉痛(delayed onset muscle soreness;DOMS)および筋損傷(exercise-induced muscle damage, EIMD)に対して、

運動前後のBCAA(分岐鎖アミノ酸)の摂取による効果が検証されました。



具体的には、

男性被験者15名(21.5 ± 0.4歳)を対象に、

運動の前後(運動前3日間と運動実施日)に、

・1日あたり9.6グラムのBCAA投与群

・偽薬投与群

の2群について、


非利き腕で、伸張性収縮運動を30回実施し、


DOMS, 上腕周囲径 (CIR), 肘関節の可動域(ROM),

血中のクレアチンキナーゼ (CK), LDH、アルドラーゼ, BCAA, Beta-hydroxy-Beta-methylbutyrate (3HMB) が運動前の運動後および4日間、測定されました。


解析の結果、

運動前にBCAAを投与した群では、運動直後に、血中BCAAと3HMB値が有意に上昇しており、

運動後のフォローアップ中に、投与前の値に戻りました。

また、
運動後のフォローアップ期間では、

対照群(偽薬群)に比べて、

運動前のBCAA投与群において、

DOMS, CIR, ROMの有意な改善が認められています。

このとき、運動後のBCAA投与群では弱い効果も示されました。

その他、

血中CK、LDH、アルドラーゼの活性は、

対照群に比べて、

運動前のBCAA投与群において、

運動後のフォローアップ中に有意に抑制されていました。


以上のデータから、

運動前のBCAA・分岐鎖アミノ酸の摂取は、

運動後の摂取に比べて、

運動に伴う遅発性筋肉痛および筋損傷を軽減する作用が顕著であると考えられます。




アミノ酸




DHCでは、大学との共同研究にて、

DHCのコエンザイムQ10投与によって、運動負荷時の活性酸素による酸化障害の抑制作用を報告しています。



具体的には、

トレッドミルを用いた60分間の持久走の負荷に際して、運動前の1週間、DHCのコエンザイムQ10 およびビタミンC、ビタミンEを摂取した群では、摂取しなかった群に比べて、尿中8-OHdG値の上昇が抑制(=運動による酸化障害の発生が抑制)されたというデータです。

運動習慣を有する場合、

マルチビタミンマルチミネラルに加えて、





コエンザイムQ10、



αリポ酸、



ビタミンC(ハードカプセル)、



ビタミンBミックス


アミノ酸



を利用することが好ましいと考えられます。




コエンザイムQ10は、ATP産生作用や抗酸化作用を介して、さまざまな生活習慣病に効果が示されています。
健康な人や未病の状態では、1日あたり90mg〜110mg程度をベーシックサプリメントとして毎日摂取します。

一方、何らかの疾患があり、補完療法として用いる場合には、1日あたり100mg〜300mg程度の利用になります。

欧州の研究では、
がん患者にコエンザイムQ10を投与することで、生存率が向上したという報告もあります。


また、
臨床的には、がん患者では、放射線や化学療法といった治療あるいは終末期において、
がんに関連した倦怠感(Cancer Related Fatigue:. CRF)が高頻度に出現することが知られています。


コエンザイムQ10には、酸化型(=ユビキノン,ubiquinone)と還元型(=ユビキノール,ubiquinol)があります。



還元型CoQ10のほうが、酸化型CoQ10よりも体内で利用されやすいと考えられます。
(酸化型CoQ10は、体内に吸収された後、いったん還元されてから、利用されます。)


コエンザイムQ10に関するこれまでの研究の多くは、酸化型(=ユビキノン,ubiquinone)を用いています。


したがって、一般的には、生活習慣病の予防やアンチエイジング目的に関して、酸化型CoQ10のユビキノンの摂取で十分な効果が期待できます。


一方、特定の疾患に対して用いる場合、あるいは、体内の生理機能が低下している高齢者の場合には、還元型CoQ10の利用が推奨されます。




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地域での健康長寿社会の実現に、DHCとして貢献できるように努めています。



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