サプリ研究の第一人者、蒲原先生の公式ブログです。

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最新記事
地方自治体とDHCが共同開発:地域産品を活かしたオリジナル商品 [2020年03月02日(月)]
DHCは、地方自治体と包括連携協定を締結し、

地域活性化と健康づくりに取り組んでいます。

6次産業化での取り組みとして、

特産品原材料の特長を活かしたオリジナル商品の開発も進めています。


佐賀県唐津市×DHC 共同開発品第2弾「食塩不使用あかもくうどん」が完成(PDFファイルが開きます 134KB)



鹿児島県南九州市×DHC カテキン・葉酸配合サプリ「知覧茶パワー」を共同開発 ~健康プロジェクトを始動!(PDFファイルが開きます 128KB)




佐賀県唐津市×DHC 「げんこうノンオイルドレッシング」を共同開発(PDFファイルが開きます 613KB)




ふるさと納税で健康づくりのためのサプリメントが選べます。

茨城県 境町

お茶特有のカテキンと葉酸のパワーが、これからの生き生きとした毎日を応援します!

【境町限定】さしま茶+葉酸サプリメント 180日分(30日分×6個)

寄附金額 10,000 円






【南九州市】DHCと共同開発!知覧茶パワー5か月分
寄附金額:10,000円



【袋井市】



【富士市】







DHCは、トータルヘルスケア企業として地方自治体と連携し、健康づくり事業に取り組んでいます。ふるさと納税にも協力し、地方創生を支援しています。
地域での健康長寿社会の実現に、DHCとして貢献できるように努めています。


posted at 11:00 | この記事のURL
「女性の健康を考えよう」@広報ひらつか 令和2年2月第3月金曜日号(2月21日(金)発行) [2020年02月20日(木)]
神奈川県平塚市の「広報ひらつか」最新号に、

平塚市とDHCとの共創による取り組みが紹介されています。

下記のサイトから、最新号がPDFでダウンロードできます。

広報ひらつか最新号のご紹介

(広報ひらつか 令和2年2月第3月金曜日号(2月21日(金)発行))



「女性の健康を考えよう」

という施策の一環です。

美容化粧講座による整容のQOL向上が、外出促進や認知機能維持作用などを通じて、健康寿命を延ばすという一定のエビデンスが知られています。






DHCは、トータルヘルスケア企業として地方自治体と連携し、健康づくり事業に取り組んでいます。ふるさと納税にも協力し、地方創生を支援しています。
地域での健康長寿社会の実現に、DHCとして貢献できるように努めています。


ビタミンMが認知症と脳卒中を防ぐ!―日本人が知らない健康長寿のための葉酸の効果


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posted at 23:55 | この記事のURL
DHCと連携自治体が共同開発:特産品原材料の特長を活かしたオリジナル商品 [2020年01月31日(金)]
DHCは、地方自治体と包括連携協定を締結し、

地域活性化と健康づくりに取り組んでいます。

6次産業化での取り組みとして、

特産品原材料の特長を活かしたオリジナル商品の開発も進めています。





DHCは、トータルヘルスケア企業として地方自治体と連携し、健康づくり事業に取り組んでいます。ふるさと納税にも協力し、地方創生を支援しています。
地域での健康長寿社会の実現に、DHCとして貢献できるように努めています。


posted at 23:56 | この記事のURL
DHCの取り組み@スマートみやぎ健民通信第8号(R2年1月発行) [2020年01月20日(月)]
宮城県庁発行の「スマートみやぎ健民通信 第8号」(R2年1月)に、宮城県でのDHCの取り組みが掲載されています。


宮城県は、メタボリック症候群の有病率が高いという課題があり、


宮城県庁の施策として、

「スマートみやぎ健民会議」を組織しています。


DHCは、応援企業として参画しており、今月発行の「スマートみやぎ健民通信 第8号」(R2年1月)に取り組み内容が紹介されています。




スマートみやぎ健民通信は、こちらからダウンロードできます。




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日光浴でビタミンD不足が改善できると思いますか?



グルコサミンの風評被害by整形外科医



DHCは、トータルヘルスケア企業として地方自治体と連携し、健康づくり事業に取り組んでいます。ふるさと納税にも協力し、地方創生を支援しています。
地域での健康長寿社会の実現に、DHCとして貢献できるように努めています。


ビタミンMが認知症と脳卒中を防ぐ!―日本人が知らない健康長寿のための葉酸の効果


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posted at 23:50 | この記事のURL
DHCの社会貢献活動のご紹介 [2020年01月19日(日)]
DHCは、総合ヘルスケア企業として、さまざまな社会貢献活動(CSR)に取り組んでいます。



具体的には、

@地方自治体との連携に基づいて、健康増進・未病改善を介した健康寿命延伸ための取り組み

A地方自治体との連携による地域活性化やシティプロモーションのための取り組み

Bスポーツ大会などへの協賛を通じた学生活動支援

C被災地支援活動(栄養補助食品・サプリメントや衣類などを、自社ヘリコプターにてお届け)


などです。


DHCの社会貢献活動は、下記のサイトで紹介されていますので、ご覧いただけますと幸いです。





DHCと一緒に日本のまちを応援しませんか。





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日光浴でビタミンD不足が改善できると思いますか?



グルコサミンの風評被害by整形外科医



DHCは、トータルヘルスケア企業として地方自治体と連携し、健康づくり事業に取り組んでいます。ふるさと納税にも協力し、地方創生を支援しています。
地域での健康長寿社会の実現に、DHCとして貢献できるように努めています。


ビタミンMが認知症と脳卒中を防ぐ!―日本人が知らない健康長寿のための葉酸の効果


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メタボ脱出プロジェクトと葉酸サプリプロジェクト:茨城県境町×DHCの健康づくり事業 [2020年01月15日(水)]
今日、茨城県境町での「令和2年さかい新春の集い」に参加してきました。

500名が参加し、大変、盛況でした。

参加者に配布された資料に、行政の広報誌「広報さかい(2019年9月号)」があり、

境町とDHCとの公民連携による健康づくりの取り組みが紹介されていました。↓





広報さかい誌は、このサイトに掲載されています。



財政健全化から、地域活性化まで、広く紹介されています。

ハワイ州ホノルル市との連携による学校教育での交流から、ローマ教皇に、特産品のさしま茶を橋本町長が直接、手渡すといったシティプロモーションまで、新しい取り組みが注目されている、元気な自治体です。








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日光浴でビタミンD不足が改善できると思いますか?



グルコサミンの風評被害by整形外科医



DHCは、トータルヘルスケア企業として地方自治体と連携し、健康づくり事業に取り組んでいます。ふるさと納税にも協力し、地方創生を支援しています。
地域での健康長寿社会の実現に、DHCとして貢献できるように努めています。


ビタミンMが認知症と脳卒中を防ぐ!―日本人が知らない健康長寿のための葉酸の効果


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posted at 23:56 | この記事のURL
公民連携による健康づくり:2019年のDHCの取り組み [2019年12月31日(火)]
総合ヘルスケア企業であるDHCでは、地方自治体と連携し、健康づくりや地域活性化に取り組んでいます。


今年は、包括連携協定を締結した自治体や、健康づくり推進のための連携協定を締結した自治体も増えました。

(現在、21の地方自治体と包括連携協定を締結しています。)

また、健康づくりに係わる具体的な保健事業も進むようになりました。

例えば、

-- 次世代の健康づくり推進として、100%ICT対応ヘルスケアポイント(健康マイレージ)制度、

-- メタボ脱出減量プログラムによる肥満の改善、

-- 介護予防(認知症と脳卒中の予防)としての葉酸サプリメントプロジェクト、

-- 健やかな妊娠・出産・産後のための葉酸サプリメントプロジェクト

などです。


ふるさと納税で認知症の予防を(2) 


DHCは、長野市へサプリメント・衣類等の支援物資を届けました


ふるさと納税で健康づくりを


唐津市×DHC共同開発、希少な柑橘”げんこう”を使用したノンオイルドレッシング


ふるさと納税でDHCサプリメントがもらえます。


葉酸研修会@平塚市



各取り組みの成果について、関連学会での発表も行っています。


来年も、DHCをどうぞよろしくお願い申し上げます。





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DHCは、トータルヘルスケア企業として地方自治体と連携し、健康づくり事業に取り組んでいます。ふるさと納税にも協力し、地方創生を支援しています。
地域での健康長寿社会の実現に、DHCとして貢献できるように努めています。



ビタミンMが認知症と脳卒中を防ぐ!―日本人が知らない健康長寿のための葉酸の効果

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posted at 23:55 | この記事のURL
ふるさと納税で健康づくりを [2019年12月30日(月)]
ふるさと納税で健康づくりのためのサプリメントが選べます。

茨城県 境町

お茶特有のカテキンと葉酸のパワーが、これからの生き生きとした毎日を応援します!

【境町限定】さしま茶+葉酸サプリメント 180日分(30日分×6個)

寄附金額 10,000 円





【南九州市】DHCと共同開発!知覧茶パワー5か月分
寄附金額:10,000円




【袋井市】



【富士市】




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DHCは、トータルヘルスケア企業として地方自治体と連携し、健康づくり事業に取り組んでいます。ふるさと納税にも協力し、地方創生を支援しています。
地域での健康長寿社会の実現に、DHCとして貢献できるように努めています。



ビタミンMが認知症と脳卒中を防ぐ!―日本人が知らない健康長寿のための葉酸の効果

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posted at 23:52 | この記事のURL
唐津市×DHC共同開発、希少な柑橘”げんこう”を使用したノンオイルドレッシング [2019年12月27日(金)]
DHCは、地方自治体との公民連携による健康づくりや地域活性化に取り組んでいます。


今年も、さまざまな連携事業が行われ、一部の自治体では、DHCとの6次産業化にも取り組みました。


ふるさと納税の返礼品にも活用されていますので、ご参考にしていただければ幸いです。


唐津市×DHC共同開発、希少な柑橘”げんこう”を使用したノンオイルドレッシングと旧唐津藩主、小笠原家御用窯の中野窯謹製の唐津焼サラダ椀セット 【チョイス】



唐津市×DHC共同開発、希少なげんこう使用ドレッシングと旧唐津藩主御用窯の中野窯特別製作唐津焼セット【さとふる】



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DHCは、トータルヘルスケア企業として地方自治体と連携し、健康づくり事業に取り組んでいます。ふるさと納税にも協力し、地方創生を支援しています。
地域での健康長寿社会の実現に、DHCとして貢献できるように努めています。



ビタミンMが認知症と脳卒中を防ぐ!―日本人が知らない健康長寿のための葉酸の効果

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posted at 23:51 | この記事のURL
ふるさと納税でDHCサプリメントがもらえます。 [2019年12月09日(月)]
DHCと一緒に日本のまちを応援しませんか


鹿児島県南九州市×DHC カテキン・葉酸配合サプリ「知覧茶パワー」を共同開発 〜健康プロジェクトを始動!〜





お茶特有のカテキンと葉酸のパワーが、これからの生き生きとした毎日を応援します!
D1185 【境町限定】さしま茶+葉酸サプリメント 180日分(30日分×6個)






静岡県富士市



静岡県袋井市








DHCは、トータルヘルスケア企業として地方自治体と連携し、健康づくり事業に取り組んでいます。ふるさと納税にも協力し、地方創生を支援しています。
地域での健康長寿社会の実現に、DHCとして貢献できるように努めています。

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DHCは、長野市へサプリメント・衣類等の支援物資を届けました [2019年11月04日(月)]
2019年10月 DHCは、長野市へのサプリメント・衣類等の支援物資を届けました
posted at 23:57 | この記事のURL
茨城県下妻市と包括連携協定を締結いたしました [2019年11月01日(金)]
10月25日、茨城県下妻市とDHCとの包括連携に関する協定書の調印式が行われました。

包括連携協定に際し、ご尽力いただきました関係者の皆様に御礼申し上げます。

今後、下妻市における地域活性化に協力し、さまざまな取り組みを実施する予定です。

(まず、第1弾として、生活習慣病予防のための講演会が開催されます。)




DHCは、トータルヘルスケア企業として地方自治体と連携し、健康づくり事業に取り組んでいます。ふるさと納税にも協力し、地方創生を支援しています。
地域での健康長寿社会の実現に、DHCとして貢献できるように努めています。




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南九州市「知覧茶×葉酸」サプリ健康プロジェクト:健康長寿セミナー開催 [2019年10月16日(水)]
今日は、鹿児島県南九州市での公民連携による健康づくり施策である「「知覧茶×葉酸」サプリ健康プロジェクト」の一環として、「健康セミナー」が開催されました。



[知覧茶カテキン+葉酸]が認知症と脳卒中を防ぎます!

--健康長寿のためのサプリメント・健康食品の活用法--

という演題で出講させていただきました。


多くの皆様にご参加いただき感謝申し上げます。
また、開催にあたり、南九州市役所の皆様に様々なご尽力をいただきました。

鹿児島県南九州市×DHC カテキン・葉酸配合サプリ「知覧茶パワー」を共同開発 〜健康プロジェクトを始動!〜




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DHCは、トータルヘルスケア企業として地方自治体と連携し、健康づくり事業に取り組んでいます。ふるさと納税にも協力し、地方創生を支援しています。
地域での健康長寿社会の実現に、DHCとして貢献できるように努めています。



ビタミンMが認知症と脳卒中を防ぐ!―日本人が知らない健康長寿のための葉酸の効果

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今日、9月1日は防災の日です。 [2019年09月01日(日)]
近年、自然災害が増えています。

豪雨や地震などの災害では、多くの方が避難生活を余儀なくされることもあります。

これらの経験から、水や乾パンなど、保存性の高い「非常食」だけでなく、災害時でも普段に近い食生活を送るための「災害食」の備蓄が注目されています。

いざという時の栄養補助に、普段使いのサプリメントを「災害食」としてストックしておきましょう。


「非常食」はどうしても炭水化物中心になり、栄養バランスが崩れがちになることが懸念されます。

特に深刻なのが、ビタミンなど、健康の基本となる栄養素の不足です。


被災地では、ビタミンを含む野菜類が不足しやすいため、不眠や疲れのほか、便秘、口内炎などの健康トラブルがしばしば問題になります。

実際、2011年の東日本大震災、2016年の熊本地震では、厚生労働省から自治体に向けて、ビタミンの摂取不足についての情報共有がありました。


しかし、水分が多く、傷みやすい野菜類は、備蓄が容易ではありません。被災時でも必要な栄養を補えるよう、管理のしやすいサプリメントや健康食品を、災害食として備蓄しておくのがおすすめです。

実際、熊本地震では、政府によるプッシュ型支援として栄養補助食品が届けられました。


「災害食」に適しているのは、ビタミン、ミネラルなど、健康を維持するために必要な成分を効率よくとれるサプリメントです。

そのほか、水で溶くだけでつくれる青汁などの健康食品や、被災時に低下しがちな免疫力をサポートするサプリメントもよいでしょう。



新しい備蓄の方法として推奨されているのが、ローリングストック法

これは、災害食を少し多めに買って備蓄し、日常生活で消費しながら、使った分を新しく買い足していくという方法です。


消費と購入のサイクルを繰り返すことで、備蓄品の量を一定に保つことができ、いざという時に賞味期限切れで食べられないなどの事態を避けることができます。


ローリングストック法は、サプリメントだけでなく、カセットボンベや乾電池などの生活用品の備蓄にも応用できます。

被災時でもなるべく日常に近い生活を送れるよう、備蓄品の内容や管理方法を見直しましょう。


災害食にもなるDHCのサプリメントとして、次の製品があります。


12種類のビタミンを、1日1粒で効率よく摂取できる
マルチビタミン

栄養機能食品(ビタミンB1・ビタミンC・ビタミンE)



カルシウムや鉄、亜鉛など、10種類のミネラルがまとめてとれる

マルチミネラル

栄養機能食品(鉄・亜鉛・マグネシウム)




国産大麦若葉を新鮮なまま生しぼり。乳酸菌や穀物醗酵エキスもプラス

DHC乳酸菌と酵素がとれる よくばり青汁




DHCは、全国20の地方自治体(市や町)と包括連携協定を締結し、健康づくりや地域活性化に取り組んでいます。

包括連携協定には、防災も含まれています。

防災では、
具体的な内容として、栄養補助食品やサプリメントの物資支援、ヘリコプターなどを使った物資輸送などを想定。災害時でも、地域の皆様の健康をサポートするべく取り組んでいます。


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DHCは、トータルヘルスケア企業として地方自治体と連携し、健康づくり事業に取り組んでいます。ふるさと納税にも協力し、地方創生を支援しています。
地域での健康長寿社会の実現に、DHCとして貢献できるように努めています。



ビタミンMが認知症と脳卒中を防ぐ!―日本人が知らない健康長寿のための葉酸の効果

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posted at 23:56 | この記事のURL
ウオーキング1,500歩による健康増進の値段は? [2019年08月08日(木)]
健康増進や未病改善に、ウォーキングが推奨されます。

「健康日本21(第2次)」では、
日常生活における歩数の増加の目標値が次のように示されています。

20歳〜64歳
  男性9,000歩
  女性8,500歩

65歳以上
  男性7,000歩
  女性6,000歩

これに対して、H29年度の国民健康栄養調査(厚労省)によると、

歩数の平均値は男性で 6,846 歩、

女性で 5,867 歩でした。


この 10 年間でみると、男女ともに有意な増減はみられていません。

また、20〜64 歳の歩数は、男性 7,636 歩、女性 6,657 歩であり、
65 歳以上では男性 5,597 歩、女性 4,726 歩でした。

したがって、歩数の現状は、目標値よりも1500歩ほど、少なくなっています。

日常生活での歩行を
1500歩多くするためのインセンティブになりそうなデータが国交省から示されています。

「まちづくりにおける健康増進効果を把握するための歩行量(歩数)調査のガイドライン」(国土交通省都市局 2017年3月)によると、

1日1,500歩多く歩くと、年間医療費を3万5,000円減らせる

ということです。

ガイドラインでは、ウォーキングによる健康増進効果を「見える化」するため、これまでの研究報告をもとに検討した結果、
1日1歩あたりの医療費抑制効果を0.065~0.072円と推計しました。

そして、1,500歩、多く歩くことで、1人あたり年間約3万5,000円の医療費を抑制できるという計算になっています。



DHCでは、健康経営の一環として、
社員向けの健康づくりプログラムであるDHC健幸マイレージを運用しており、

ウォーキング(歩数)の記録でもDHC健幸マイルが貯まるインセンティブになっています。

また、自治体向けでは、茨城県境町向けのプログラムなども運用しています。

「境町健幸マイレージ」は、境町の皆さんの健康づくりを応援する事業です。スマートフォンあるいはパソコンの専用サイトでお申し込みいただきますと、食事や運動など各自の健康づくり、住民健(検)診の受診、町の健康教室やイベントなどへの参加で「境町健幸マイル」が貯まります。




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DHCは、トータルヘルスケア企業として地方自治体と連携し、健康づくり事業に取り組んでいます。ふるさと納税にも協力し、地方創生を支援しています。
地域での健康長寿社会の実現に、DHCとして貢献できるように努めています。



ビタミンMが認知症と脳卒中を防ぐ!―日本人が知らない健康長寿のための葉酸の効果

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さかいふるさと祭り第34回 利根川大花火大会@茨城県境町 [2019年07月13日(土)]
今日は、茨城県境町でのさかいふるさと祭りの一環として、

第34回 利根川大花火大会、

が行われました。

まちと提携しているハワイ州ホノルル市やフィリピンの自治体などのも含めて、国内外の関係者もあつまり、盛大に開催されました。


<令和元年記念>第34回 利根川大花火大会


DHCも協賛させていただきました。





境町とDHCは、包括連携協定を締結し、さまざまな健康づくり事業を進めています。

posted at 23:54 | この記事のURL
ヘルシーエイジングフェス2019@平塚市 [2019年06月27日(木)]
本日、神奈川県平塚市でヘルシーエイジングフェス2019が開催されました。



DHCは、肌質チェックで協力させていただきました。

また、福祉団体が平塚市産の小松菜を使った「小松菜ベーグル」を製造販売し、DHCエクストラバージンオリーブオイルを原材料として使っていただきました。





協力団体
神奈川県政策局ヘルスケア・ニューフロンティア推進本部室
株式会社 DHC

posted at 23:53 | この記事のURL
遺伝子検査を用いた疾病予防の費用対効果分析 [2019年03月01日(金)]
遺伝医学研究の専門ジャーナル(電子版)に、若年成人すべてを対象に、遺伝子(ゲノム)検査を行い疾病予防をはかることによる費用対効果を検証した研究が、オーストラリアのグループ(Monash University)から報告されていました。
(Genet Med. 2019 Feb 18)


今回の研究では、
単一支払者制度による保健医療制度(single-payer health-care system,国や政府機関が支払者となる国民皆保険制度)において、

若年成人すべてに対して、

疾病予防のためのゲノム検査(遺伝子多型検査)を提供することのインパクトと費用対効果が検証されました。


具体的には、

オーストラリアの18-25歳の2,688,192名を対象に、

病原性変異であるBRCA1/BRCA2/MLH1/MSH2の遺伝子変異の検査、

および、
嚢胞性線維症(cystic fibrosis;CFTR遺伝子の変異が原因となる常染色体劣性遺伝疾患)のキャリア、
脊髄性筋萎縮症(spinal muscular atrophy: SMA)のキャリア、
脆弱X症候群(fragile X syndrome, FXS)のキャリアについて、

1検査当たりAUD200から1200(USD$140から$850)のコストで、71%のテスト取り込み率として、スクリーニングモデルが設定されました。


投資費用は、
リスク群の個人やカップルに対して、
遺伝子カウンセリング、
監視(surveillance)、
介入(払い戻しのみ)
を含んでいます。


費用対効果は、

現在の標的テスト費用と比べて、増分費用対効果比ICERを用いて、

1日あたりAUD$50,000未満 (disability-adjusted life year)と定義されました。


アウトカムは、

がん罹患率、がん死亡率、疾病症例数、削減できた費用

です。


解析の結果、

標的検査に比べて、

一般人口を対象にした集団検診としてのゲノム検査によって、

変異に関連したがん罹患率が28.8%減少、

がん死亡率が31.2%減少、

CF/SMA/FXSの症例数が24.8%減少しました。


1検査あたりの費用を400AUDと仮定した場合、

現在の費用の4-5倍の費用が必要という試算です。


しかし、
疾病予防の結果、
削減される費用は、
1日あたりAUD$4038の高いICERとなります。


検査費用を200AUDとして場合、

遺伝子変異スクリーニングは、
保険制度に対しての費用削減アプローチになりえます。
(ICER = AUD$22/DALY)


以上のデータから、

若年成人期において、

疾病予防のための遺伝子変異スクリーニングは、

単一者医療制度(国や政府関係機関による保健制度)のもとで、費用対効果の高い方法であることが示唆されます。

今後、導入に際しては、倫理的課題の検証などが必要となります。



DHCの遺伝子検査がネイチャー誌に紹介されました


「DHCの遺伝子検査 元気生活応援キット」で体質や疾患感受性を判定




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DHCは、トータルヘルスケア企業として地方自治体と連携し、健康づくり事業に取り組んでいます。ふるさと納税にも協力し、地方創生を支援しています。
地域での健康長寿社会の実現に、DHCとして貢献できるように努めています。



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共創CSVと三方よし [2019年02月27日(水)]
昨日のブログの続きです。

共通価値の創造(CSV、共創)は、2011年に、ポーター(Porter ME)が提唱しました。
(Porter ME, Kramer MR. Creating shared value. Harvard Business Review. 2011 Jan-Feb;89(1–2):62–77.)


ヘルスケア企業は、

ヘルスサービスを提供する際のすべての影響について説明責任を負うべきであり、

また、利益を生み出すためにすべての資産を活用するべきです。

これらの資産の一つは、

PorterとKramerによって、企業の社会的責任の構成要素として特徴づけられる社会貢献活動です。

社会貢献活動は、利益を生み出すための手段として効果的に利用しえますが、


企業の大きさによって限界が生じ、また、必然的に、コストを上げ、利益を減少させます。

それに対して、

共通価値を生み出すイニシアチブ・計画の場合は、社会的価値を生み出す一方で、組織の投資に対する収益も生み出すため、また、その逆も同様であるため、本質的に、組織の規模によって制限されることはありません。


ポーターおよびKramerによると、

共通価値の概念は、

企業の競争力を高めると同時に、事業を行う地域社会での経済的および社会的条件を向上させる方針や事業慣行として定義することができます。


2011年に発表されたポーターらの論文では、共通価値を創造した取り組みのいくつかの例が示されています。

具体的には、次の事例が挙げられていました。

・ボーダフォンがケニアで行ったM-Pesaモバイルバンキング

M-Pesaサービスは、顧客にとっての銀行コストを削減したと同時に、ボーダフォンにも利益を生み出すことによって、共通の価値を生み出します。ケニアだけで、2007年3月から2011年12月の間に1700万人がサービスに登録したということです。


・RML(ロイターマーケットライト)情報サービス

このサービスは、天候に関する情報、穀類の価格情報、農業のアドバイスを希望する言語で提供するものであり、ロイターと顧客の両方に収益を生み出しました。

RML Information Services Pvt Ltdは、このサービスにより、2010年に、World Business Development Award を受賞しました。


・GEのecomagination(エコマジネーション)

GEのecomaginationは、世界の環境課題の解決のために、ecology(環境)とeconomy(経済)の2つのエコを両立させ、顧客の環境や業績の向上に寄与する製品サービスを拡充するという取り組みです。ecoとimagination(創意)を合わせた造語のスローガンです。

GE自体の事業収益と、GEの顧客の経済的成果を向上させると同時に、排出量の削減、商取引に関連するその他の環境に対する悪影響を減少させることで、共通の価値を生み出すというものです。具体的には、エネルギーの効率化、水の再利用の向上などです。


以上の例が、ポーターらによって、挙げられています。


ただ、(ビジネスの世界ではCSVと判断されるのかもしれませんが)

特にCSVというよりは、ごく普通に消費者のニーズや社会の動向を見ながら、新しい製品やサービスを生み出した、という印象です。


なお、
日本では、近江商人の三方よしの考え方が、共通価値の創造(共創)に類似した概念です。


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DHCは、トータルヘルスケア企業として地方自治体と連携し、健康づくり事業に取り組んでいます。ふるさと納税にも協力し、地方創生を支援しています。
地域での健康長寿社会の実現に、DHCとして貢献できるように努めています。


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地域社会での個人のウェルビーイング促進のための共創 [2019年02月26日(火)]
今日は、地域社会での個人のウェルビーイングを促進/向上するための共創に関して、論文を読んでみました。
(Perm J. 2017;21.)

以下のような内容です。

ヘルスケア機関は、

共通の価値の創造(共創)につながるプログラムを導入することによって、
地域社会でのサービスやその他の社会貢献活動の影響を拡大することができます。


その定義上、共通価値は、

イニシアチブ(計画・戦略・構想)が、社会的利益と地域社会の利益を生み出すと同時に、

スポンサー組織・企業への利益も生み出すときに作り出されます。


事業プログラム自体が、スポンサー機関に対する利益を生み出すことから、

特定のイニシアチブ(計画・戦略)の規模は、

社会貢献活動に利用できるリソースではなく、

利益をもたらす市場(マーケット)だけに限定されます。


共通の価値の概念を示すために、
まず、ヘルスケア以外の分野での3つのイニシアチブの事例があります。

具体的には、
ボーダフォンがケニアで行ったモバイルバンキング、
ロイターが行った事業、
GEによる事業
です。

また、

ヘルスケア機関による共創プログラムの5つのタイプの事例もあります。

具体的には、
遠隔医療(遠隔ヘルス)、職場での健康増進、学校ベースのヘルスセンター、環境と健康に配慮した住宅、清潔で環境的なヘルスサービスです。


共通価値の創造のためのプログラムをすでに実践してきたヘルスケア機関の革新性に基づくと、
あらゆるヘルスケア機関にとって、
同様のプログラムを通じて、
個人や地域社会に対して好影響を生み出すための機会は大きいものであること、
また、その限界は検証されるべきことが考えられます。

DHCによっての共創は、地方自治体との連携による健康づくり推進のための取り組みです。



DHCは、トータルヘルスケア企業として地方自治体と連携し、健康づくり事業に取り組んでいます。ふるさと納税にも協力し、地方創生を支援しています。
地域での健康長寿社会の実現に、DHCとして貢献できるように努めています。

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医学博士 蒲原聖可
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