サプリ研究の第一人者、蒲原先生の公式ブログです。 |
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統合医療・補完代替医療 (211)| 親世代の健康食品・サプリメントを確認しましょう |
今日は、外来診療日でした。 今日、初めて診た患者様から、健康食品の個別製品に関する相談を受けて、あらためて、地域の高齢者が、マルチ系の健康食品に引っかかっていることを痛感しました。 また、テレビで宣伝しているようなメーカーでも、消費者に優良誤認を生じさせるような商品を売っていることも実感しました。 マルチ系は、個人にとってのコスパの点からそもそも論外として、 宣伝を見かけるメーカーでも、製品パッケージの表示が、あまりにひどいメーカーもありますので、改めて、情報の非対称性により、地域の高齢者が一部の業者からターゲットにされていることを感じました。 自分自身が摂るサプリメント選びも重要ですが、 『離れて暮らしている親世代が買っている健康食品の中身と値段を確認しましょう』、 といった啓発が必要と感じた次第です。 健康食品・サプリメントの素材の研究が進んでおり、科学的根拠に基づいて、適切な製品を利用することで、低栄養対策、未病改善から、健康寿命延伸に有用である、というのが私の立場です。 ただし、「適切な使用」というのが、非専門家にとっては容易ではありません。 どんな分野でも、情報の非対称性がありますので、個人のエンパワーメントが重要であり、 啓発活動が大切です。 例えば、 グルコサミンやビタミンDといった成分の有用性に期待しても、どの製品を選ぶかは、大変です。 （同じような話では、「バランスのとれた食事を」ということもあります。 具体的に、どのような食材をどのように、どの程度、とったらいいのかは、 健康な成人、未病対策、生活習慣病の改善、がんサバイバー、フレイル対策ですべて異なってきます。） さて、 今日の外来診療でのことです。 普段は、他の先生の外来にかかっている高齢女性（76歳女性）が、私の外来に来られました。 診療記録には、「健康食品を摂っているので、相談対応を」という申し送り事項がありました。 外来で女性にお話を聞くと、 足腰の筋力の低下が気になるために、知り合いからすすめられた健康食品がいろいろある、とことで、 4種類の製品を持ってこられていました。 その内訳は、 ①アメリカのマルチ系のシリーズで、ブルーベリーエキス ⇒勧められているということでしたので、買わないように、アドバイスしました。 患者様ご本人も、「これはねずみ講かも」とおっしゃっていました。 ねずみ講は違法ですが、マルチ系は違法ではないため、消費者のヘルスリテラシーが求められます。 ②サメ肝油の某製品 ⇒肝油はビタミンAやビタミンDが目的のサプリメントですが、 この製品では、それぞれの含有量が記載されていないので、話にならない製品と感じました。 ⇒さらに、患者様に話を聞くと、1カ月あたり1万円！！！ということでしたので、やめてもらうように説明しました。 ちなみに、ＤＨＣのビタミンＤサプリメントは1ヶ月分300円台です。 ③や〇やの青魚の知恵 ＤＨＡやＥＰＡといったオメガ3系必須脂肪酸のサプリメントです。 ただし、患者さまは、「魚が好きで、毎日食べている。サバ缶もよく食べる」 とおっしゃっていたので、さらに、サプリメントが必要かどうかは、少し疑問でした。 （もちろん、高齢者で少食と思われますので、魚食に加えて、ＤＨＡやＥＰＡといったサプリメントは一般論としてお勧めはできます。） ところが、この製品のパッケージには、ＤＨＡの含有量が4000ｍｇを超える表示になっていました。 結構多い量なのですが、よく見ると、1日分ではなくて、一袋31日分が4000ｍｇということでした。 つまり、1日分では100ｍｇちょっとということになります。 これは、消費者が優良誤認をしてしまう、非常に悪質な製品表示と憤慨した次第です。 このメーカーの製品をネットで検索してみてください。 製品の中身（実際のEPAやDHA）を確認するのが大変な作業です。 （一袋当たりの含有量や、一粒の重量のmgなど、多めの数値ばかりが目立つサイトで、実際の含有量が少ないのがばれないように、悪質で巧妙で、でも、違法ではない、嘘は書いていない、というサイトです。） ④ブルーベリーのサプリメント なぜか、２つめのブルーベリーのサプリメントです。 高齢者なので、眼の対策のサプリメントをとるなら、ルテインのほうがいいと思いました。 さらに、この患者様のそもそもの訴えである、筋力の低下ということから考えると、優先順位は高くないと感じました。 以上、4つとも、患者様のニーズにはあっていないことを丁寧に説明しました。 地域の高齢者が、お金をどのように使うかは自由なのかもしれませんが、 マルチ系から詐欺まがいの商品ばかりでしたので、啓発の重要性を痛感した次第です。 知人から勧められて断れなかったり、高いものほど効果があるように勘違いしたり、といったケースがまだまだ多いのかもしれません。 健康食品に関するエビデンスは構築されており、適正用による有用性は確立しており、健康食品はまっとうな分野です。 一方で、健康食品を売っている業者の一部に、怪しい人たちがいるので、サプリメント・健康食品全体が怪しく見られてしまうのが、残念でなりません。。。 ------------------------------------------------------------------ ＤＨＣは、トータルヘルスケア企業として地方自治体と連携し、健康づくり事業に取り組んでいます。ふるさと納税にも協力し、地方創生を支援しています。 地域での健康長寿社会の実現に、ＤＨＣとして貢献できるように努めています。 『天然葉酸』サプリメントは虚偽の表示 ビタミンMが認知症と脳卒中を防ぐ!―日本人が知らない健康長寿のための葉酸の効果 ------------------------------------------------------------------ |
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| マルチビタミンマルチミネラルサプリメントが栄養を改善する |
栄養学の専門ジャーナルに、マルチビタミンやマルチミネラルサプリメントが、栄養の補助に有用であることを示した研究が、米国のグループ(Tufts University)から報告されていました。 (Nutrients. 2018 Feb 22;10(2).) 米国では、ビタミンやミネラルなどのサプリメントは広く利用されています。 サプリメントの利用については、日本では、よく、「取り過ぎに注意しましょう」という根拠のない注意書きがあります。(特に医師会や自治体などから)。 しかし、一方で、国民健康栄養調査(厚労省)では、ビタミンやミネラルの摂取不足が指摘されています。 そこで、マルチビタミンやマルチミネラルサプリメントをベーシックサプリメントとして、日常的に利用することは、栄養素の不足を防ぐ合理的な手段といえます。 今回の研究では、 マルチビタミンやマルチミネラルサプリメントの有用性が検証されました。 これまでに観察研究やランダム化比較試験など多くの研究によって、 マルチビタミンマルチミネラルサプリメンの働きが調べられていますが、 少ないものでは3種類のビタミンを含むサプリメントから、 20種類以上のビタミンやミネラルを含むサプリメントの製品もあるため、個別の研究ではさまざまな報告があります。 今回の研究による検証の結果、 複数の観察研究や、 大規模なランダム化比較試験によって、 がんや心血管イベントのリスク低下が示されています。 また、マルチビタミンやマルチミネラルサプリメントの摂取により、 下記の図のように、 サプリメントの非摂取時と比べて、栄養素の充足が改善しています。  以上のデータから、 マルチビタミンやマルチミネラルサプリメントは、不足しがちな栄養素を補うための栄養補助食品として、広く利用が推奨できます。 DHCでは、適正な価格で高品質のマルチビタミン、マルチミネラル、カルシウム・マグネシウムを提供しています。 また、各種カロテノイドを含むマルチカロチンの他、リコピン、ルテインなども製品化しています。 中高年以上の疾病予防・健康増進のためには、 下記のサプリメントは、すべてベーシックサプリメントとして摂取が推奨できます。 すべての摂取にかかるコストは1か月分で、2,000円程度から、ですので、 安全性・有効性に加えて、経済性(費用対効果)にも優れています。 マルチビタミン、 (マルチビタミン 徳用90日分 \886（税込\956）) ⇒１ヵ月分は約300円。 マルチミネラル、 (マルチミネラル 徳用90日分【栄養機能食品(鉄・亜鉛・マグネシウム)】\1,239（税込\1,338）) ⇒１ヵ月分は約450円。 ビタミンC ハードカプセル(1,000mg) (ビタミンC（ハードカプセル）徳用90日分【栄養機能食品（ビタミンC・ビタミンB2）】\629（税込\679)） ⇒１ヵ月分は約210円。 ビタミンD3 (ビタミンD3 30日分 \286（税込\308）) ⇒１ヵ月分は約300円。 コエンザイムQ10、 (コエンザイムQ10 包接体 徳用90日分 通常価格\2,143（税抜）) ⇒１ヵ月分は約700円。 ↑ 上記は、合計で一か月分が約2,000円ほどです。中高年以上の全員に推奨できるベーシックな成分です。 ↓ 下記の成分は、上記に加えて追加する場合に、優先されるサプリメントです。 EPA、 (EPA 30日分 \950（税込\1,026）) DHA、 (DHA 30日分 \1,191（税込\1,286）) 乳酸菌 (届くビフィズス 30日分 通常価格 \1,429（税抜）) ------------------------------------------------------------------ ＤＨＣは、トータルヘルスケア企業として地方自治体と連携し、健康づくり事業に取り組んでいます。ふるさと納税にも協力し、地方創生を支援しています。 地域での健康長寿社会の実現に、ＤＨＣとして貢献できるように努めています。 グルコサミンの風評被害by整形外科医 サプリメントがファーストラインとなる病態：レビュー 研究と利害の衝突＠抗インフルエンザウイルス剤 研究と利害の衝突についてのルール作成 コクランの妥当性 はじめまして、DHC健康食品です 「DHCの遺伝子検査 元気生活応援キット」で体質や疾患感受性を判定 サプリメントと医薬品の相互作用ハンドブック―機能性食品の適正使用情報 ＤＨＣ医薬品通販 医師や薬剤師など専門スタッフがしっかりサポート、ＤＨＣの医薬品は、かぜ薬、消炎・鎮痛剤、外皮用薬など商品も充実。 ------------------------------------------------------------------ |
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| サプリメントがファーストラインとなる病態：レビュー |
今月の家庭医療/プライマリケアの専門ジャーナルに、補完医療/統合医療の介入に関するエビデンスレビューが、米国のグループ(Icahn School of Medicine at Mount Sinai)から報告されていました。 (Am Fam Physician. 2016 Sep 1;94(5):369-74.) プライマリケア/家庭医療における臨床課題に対して、 統合医療として用いられる補完療法の介入方法に関する有効性と安全性を示したエビデンスが構築されつつあります。 今回のレビューでは、 プライマリケアの日常臨床で対処が必要な病態や疾患に対して、補完療法の有用性のエビデンスが検証されました。 エビデンス検証の結果、 まず、 鍼治療は、慢性腰痛に対して有効です。 心身療法(認知行動療法やヨガ、太極拳、気功、音楽療法などマインドボディ介入方法)は、 不眠症/睡眠障害に有効です。 運動療法は、不安症状を低下させます。 ハーブ/植物療法および栄養サプリメントは、 特定の疾患や症状に対して、ファーストライン療法として用いることができます。 具体的には、 脂質異常症(高TG血症)に対する魚油サプリメント、 うつ病に対するセントジョーンズワート(セイヨウオトギリソウ)、 認知機能障害/MCI/認知症に対してイチョウ葉エキス、 心不全に対するコエンザイムQ10 などです。 また、 プロバイオティクスは、 抗生剤投与に伴う下痢の軽減に有用です。 以上のエビデンスレビューに基づき、 論文著らは、 かかりつけ医は、 相互作用に注意しながら、 ハーブ療法や栄養サプリメントの品質と安全性に関して、患者に十分にカウンセリングするべき、 と考察しています。 今回のレビューでファーストライン/第一選択としてあげられたサプリメント成分は、DHCでも製品化しています。 魚油(EPAやDHA)サプリメント、 EPA 30日分 不飽和脂肪酸で、スムーズな流れの健康生活 1日3粒目安/30日分 通常価格 \950（税込\1,026） DHA 30日分 青魚のサラサラ成分で、健やか健康値！回転もすっきりクリア！ 1日4粒目安/30日分 通常価格 \1,191（税抜） セントジョーンズワート(セイヨウオトギリソウ)、 セントジョーンズワート 30日分 ほがらかな心で毎日をはつらつと 通常価格 \850（税込\918） イチョウ葉エキス、 イチョウ葉 30日分 さらさらな流れをうながし、「健康値＆うっかり」対策！ 1日3粒目安/30日分 通常価格 \810（税込\874） コエンザイムQ10 コエンザイムQ10 還元型 30日分 究極の進化型！ 飲んでダイレクトにはたらきかけるスーパーQ10 ------------------------------------------------------------------ 「DHCの遺伝子検査 元気生活応援キット」で体質や疾患感受性を判定 DHCが日本のサプリを健康にします。 サプリメントと医薬品の相互作用ハンドブック―機能性食品の適正使用情報 医療関係者のための健康食品情報サイト【DHCサプリメント研究所】 【健康食品FAQ】 DHCが第1位＠利用している(利用したい)メーカー（経産省の調査） ------------------------------------------------------------------ |
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| マルチビタミン/ミネラルサプリメントの高い安全性：系統的レビュー |
栄養学の専門ジャーナル(電子版)に、マルチビタミンマルチミネラルサプリメントの意義と安全性を示した系統的レビューが、ドイツのグループ(University of Hohenheim)から報告されていました。 (Nutrition. 2016 Mar 4.) 健康増進及び疾病予防には、適切な食習慣や運動習慣が基本であり、サプリメント・健康食品がそれらに置き換わるわけではありません。 しかし、不規則な食生活、加工食品の摂取が多い食生活では、念のために、保険的な意味でマルチビタミンやマルチミネラルサプリメントは、ベーシックサプリメントとして摂取が推奨されます。 現状のエビデンスを俯瞰するとき、機能性食品・サプリメントの適正使用により、健康寿命の延伸が十分に期待されます。 マルチビタミンサプリメントの有用性に関して、次の研究が知られています。 50歳以上の米国の男性医師14,641名を対象にした研究で、 マルチビタミンによるがんリスク低減効果 マルチビタミン・ミネラルと死亡率の関係：メタ解析 (平均的な日本人を集団で対象とする場合、現代の食生活では潜在的な栄養素の不足という問題は想定されますが、マルチビタミンの投与で死亡率低下というデータまでは検出できないと思います。) (なお、マルチビタミン・ミネラルサプリメントによる抗がん作用や死亡率低下のメカニズムとしては、ビタミンCやビタミンE、セレンといった抗酸化作用を持つ成分が、酸化障害の抑制を介して、抗がん作用および生活習慣病予防効果を示す、となります。) さて、今回の研究では、 マルチビタミン/ミネラルサプリメントの意義と安全性のレビューが行われました。 マルチビタミン/ミネラルサプリメント(MVM)は、幅広い利用者層に多く用いられています。 特に、 妊婦では、 鉄や葉酸を含むMVMサプリメントが、出生アウトカムの改善、低体重児や流産リスクの低減といった有用性が確立しています。 一方、MVMサプリメントは、広く一般消費者において利用されていることから、今回の研究では、長期投与での安全性データのレビューが行われました。 具体的には、 主要医学データベースを用いて、 9種類以上のビタミン類と3種類以上のミネラルを、RDA(推奨量)の100％含有するMVMサプリメントの投与を行ったランダム化比較試験（RCT）が検索されました。 妊婦および健常成人において、MVMの利用と有用性を評価した9報と、 高齢者において、有害事象を調べた6報が抽出されました。 解析の結果、 これらの研究では、因果関係を問わない、軽度な有害事象(非特異的な消化器系症状など)が報告されています。 ただし、 MVMサプリメント投与群と、偽薬群との間に、有害事象に関して有意差は見出されていません。 DRIの範囲内のMVMサプリメントの利用は、 食品/食事や栄養素強化食品との併用時でも、過剰摂取をもたらすことはないということが示されました。 以上のデータから、 論文著者らは、 マルチビタミン/ミネラルサプリメントは、10年間以上の長期摂取時も安全である、と結論しています。 一般に、マルチビタミンやマルチミネラルのサプリメントは、食事で不足しがちな必須栄養素を補う目的で用いられます。 したがって、よほど栄養状態に問題がある地域の対象者でないと、マルチビタミンで、がん予防や死亡率低下、という結果にはなりません。 (日本人の場合、現代の食生活では潜在的な栄養素の不足という問題は想定されますが、マルチビタミンの投与で死亡率低下というデータまでは検出できないと思います。) (なお、マルチビタミン・ミネラルサプリメントによる抗がん作用や死亡率低下のメカニズムとしては、ビタミンCやビタミンE、セレンといった抗酸化作用を持つ成分が、酸化障害の抑制を介して、抗がん作用および生活習慣病予防効果を示す、となります。) マルチビタミンサプリメントとがんに関して、 最近では、 50歳以上の米国の男性医師14,641名を対象にした研究で、 マルチビタミンによるがんリスク低減効果 というデータが報告されています。 また、 マルチビタミン・ミネラルと死亡率の関係：メタ解析 という報告もあります。 なお、健康増進及び疾病予防には、適切な食習慣や運動習慣が基本であり、サプリメント・健康食品がそれらに置き換わるわけではありません。 医療専門誌によるマルチビタミン摂取の推奨論文としては、次の2つがよく知られています。 （１）NEJM誌(1998)の論説 「Eat Right and Take a Multivitamin」 『適切な食事を摂り、マルチビタミンも利用しましょう』 （神経管欠損症予防、動脈硬化性疾患予防の意義） (Oakely GP. NEJM. 1998 Editorial ) （２）JAMA誌(2002)の総説 「Vitamins for chronic disease prevention in adults」 『成人は、毎日、マルチビタミンサプリメントを摂取するべき』 （先進国では欠乏症は稀であるが、至適濃度を下回ることのリスクがある。） (Fletcher.et al. JAMA. 2002 ) DHCでは、適正な価格で高品質のマルチビタミン、マルチミネラル、カルシウム・マグネシウムを提供しています。 また、各種カロテノイドを含むマルチカロチンの他、リコピン、ルテインなども製品化しています。 ------------------------------------------------------------------ 「DHCの遺伝子検査 元気生活応援キット」で体質や疾患感受性を判定 DHCが日本のサプリを健康にします。 サプリメントと医薬品の相互作用ハンドブック―機能性食品の適正使用情報 医療関係者のための健康食品情報サイト【DHCサプリメント研究所】 【健康食品FAQ】 DHCが第1位＠利用している(利用したい)メーカー（経産省の調査） ------------------------------------------------------------------ |
| posted at 23:53 | この記事のURL |
| サプリメントを所得税控除の対象に |
今日、NHKの番組で、医療問題に関する視聴者参加型の討論番組を放送していました。 2025年問題として、高齢者急増への対策が課題とされ 限られた医療資源を前提に、 病院の受診方法から、生活習慣病対策の方法など、いろいろな立場からの発言が行われていました。 数年ほど前までは、 ‘救急車たらいまわし’に代表されるような、医療バッシングや医療不信の報道もありましたが、 その後、 産科や小児科を中心に、病院の現場がいかに疲弊しているか、というドキュメンタリーなどが散見されるようになり、 いまは、超高齢社会の到来と財政破たんを前にして、 これからの医療をどうするか、 という課題が、共通の認識となってきたようです。 番組では、一つの解決方法として、 イギリスのGPの例が示されていました。 番組の台本にて、議論を誘導する意図があるためなのでしょうか、 イギリスでの問題点はまったく提示されていなかったので、 番組の中では、 日本でもプライマリケア医を養成しよう、という流れになったようです。 (なお、総合診療医を広めようする試みは、ずいぶん前から日本でも行われています。) さて、 サプリメント・機能性食品は、 未病対策が中心となるため、 今日のような、医療制度改革や限られた医療資源という議論では、対象になっていません。 病気になってから、病院での治療と併用して、 サプリメントが補完療法として用いられることもありますが、 やはり、健康増進・疾病予防・疾患リスク低減という分野が中心であり、 未病対策のアプローチになります。 この10年の間に、サプリメント・機能性食品成分に関する研究が数多く報告され、 エビデンスの構築が行われた結果、 安全性・有効性・経済性の点から、 適切な適正なサプリメントが、ある程度、利用可能になっています。 現状のエビデンスを俯瞰するとき、 健康寿命の延伸に、サプリメントが寄与することが明らかです。 (厚労省の健康日本21(第2次）では、健康寿命の延伸が目標とされています。） サプリメントによる健康増進や疾病予防は、公的な医療制度とは別に議論されていますが、 健康管理に個人の費用を負担するセルフケアですので、 経済的なインセンティブを働かせるように、 例えば、サプリメント・機能性食品の購入費用は、所得税控除の対象とする、といった施策が可能でしょう。 （なお、本日のNHKの番組では、 喫煙や飲酒、メタボなど、本人の生活習慣に起因する疾患は、ペナルティの対象とする、 という意見に賛同、という参加者が何名か見られました。 もちろん、個人の嗜好や好みの選択は自由ですが、 一方で医学的に好ましくないというコンセンサスがあるのに、それらの生活習慣を続けて生じた病気に対して、公的な費用を使って治療をするというのは、 限られた医療資源の適正配分、ということからは無理があると思います。 私見ですが、 例えば、 ・公的医療費は、税金方式として上限を設定し、その中で、適正な配分を目指す。 ・公的医療は無料化。 （ただし、限られた医療資源を広く提供するために、結果的に、その範囲での医療レベルは、イギリスやカナダ、オーストラリアなどの公的病院程度。 つまり、無制限に高額な先進医療を誰にでも、ということにはならない。） ・生活習慣病の一部は包括医療とする。 (例えば、2型糖尿病に対しては、薬価の高い医薬品を出すよりも、食事指導などを充実されるほうが、医療機関にとって有利になるようなしくみにする。） ・健康増進や疾病リスク低減についての自己負担は、健康維持のための必要経費として、所得税控除の対象にする。 サプリメントが対象。 また、セルフケアのOTC薬も自己負担なので控除の対象に。 といったことを考えていました。 |
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| サプリメントの経済性（費用対効果）：医薬品との比較 |
昨日に続いて、サプリメントの経済性（費用対効果）を考えてみたいと思います。 具体例を計算してみました。 ■脂質異常症(高脂血症)：スタチン剤 vs. 紅麹(ロバスタチン) まず、紅麹です。 紅麹は、コレステロール低下作用について、スタチン剤と同等の効果があり、かつ、副作用が少ないことが知られています。 また、心血管イベント低下作用も示されており、安全性・有効性からは、医薬品と同等以上に推奨できます。 費用対効果（経済性）を考慮すると、DHCの濃縮紅麹のほうが、スタチン剤よりも優れています。 薬価と比べてみると、次のようになります。 ・医薬品：スタチン剤（HMG-CoA還元酵素阻害剤） メバロチン錠(5mg) 54.00円 リピトール錠(5mg) 59.40円 ・サプリメント：DHC濃縮紅麹 1粒あたり40.24円 DHC濃縮紅麹は、メバロチンやリピトールの5mg錠と同じくらいの効果です。（個人差はありますが。） メバロチンやリピトールは10mg錠もあるので、必要に応じて濃縮紅麹も増やすことができます。 （なお、スタチン剤も濃縮紅麹も、コエンザイムQ10との併用が推奨されます。） ■うつ病：SSRI vs. セントジョーンズワート 次に、うつ病について、医薬品のSSRIと比べて、セントジョーンズワートでは、軽症から中等度のうつ病に対して、SSRIと同等の効果があり、かつ、副作用が少ない、というエビデンスが確立しています。 （セントジョーンズワートは、単独利用では安全性が高いですが、医薬品との相互作用による有害事象に注意が必要です。） SSRIに比べて、セントジョーンズワートは、半額から3分の1のコストになります。 ・医薬品：SSRI パキシル錠(5mg) 60.50円 ジェイゾロフト錠(25mg) 106.00円 ・サプリメント：DHCセントジョーンズワート(エキス末650mg) 1日あたり29.74円 ■抗加齢：ユビデカレノン vs. コエンザイムQ10 アンチエイジング・抗加齢の分野で広く利用されているコエンザイムQ10は、医薬品としての製品もあります。 しかし、一日用量が30mgなので、10mg錠を3錠というのが処方箋の用量です。 臨床試験では、100mg前後の用量が一般的です。 例えば、DHCのコエンザイムQ10は1日2粒あたり90mg含有しています。 DHCプロティンダイエットにも1袋あたり35mg含まれています。 ・医薬品：ノイキノン錠(10mg) 18.8円 ⇒ 90mg= 169.20円 ・サプリメント：DHC コエンザイムQ10 (45mg) 12.50円 ⇒ 90mg=25.00円 1日あたり90mgで比較すると、サプリメントのほうが、医薬品の数分の1のコストです。 ■ビタミンD：エルデカルシトール(活性型ビタミンD3製剤) vs. ビタミンD3 ビタミンDは、免疫調節作用や抗がん作用など多彩な作用が知られています。 医薬品は、活性型ビタミンDであり、骨粗しょう症の治療薬としての処方です。 サプリメントは、ビタミンD3が一般的で、体内に吸収されて活性型になります。 ・医薬品：エディロールカプセル(0.5μg) 68.5円 ・サプリメント：DHCビタミンD3(25μg;1,000 IU) 1日あたり10円 なお、医薬品は、保険適応になりますので、実際の自己負担額は3割です。 したがって、上記の薬価と、サプリメントの値段の差は、実際の自己負担額よりもおおきくなっています。 ただし、医薬品の場合には、薬代以外に、医療機関での診察料や処方箋の代金が必要になります。 具体的には、 自己負担30％であれば、 まず、病院やクリニックで、 初・再診料 810円、投薬料 399円の合計1210円が自己負担です。 次に、調剤薬局では、 調剤技術料と薬学管理料が、薬の代金である薬剤料とは別に加算されます。 サプリメントは、まず、健康保持・疾病予防に利用されます。 この際には、ビタミンやミネラルの保健効果、機能性食品成分の抗酸化作用や抗炎症作用が働きます。 一方、特定の病気や症状の改善に対して利用される場合、 医薬品としてではなくサプリメントとして広く利用されている機能性食品成分が多く存在します。 また、安全性と有効性、経済性を考えるときに、上記のように、医薬品と同等の効果があり、安全性が高く、経済性にも優れたサプリメント成分も知られています。 ------------------------------------------------------------------ 医療機関専用サプリメント【DHC FOR MEDIC】（DHCフォーメディック） 医療関係者のための健康食品情報サイト【DHCサプリメント研究所】 【健康食品FAQ】 【DHCの研究開発】 ------------------------------------------------------------------ |
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| サプリメントの経済性（費用対効果） |
近年、サプリメント・機能性食品素材に関する研究が進んでいます。 特に、この10年ほどの間にサプリメント・健康食品に関する研究報告が顕著に増加した結果、サプリメント・機能性食品成分の安全性と有効性に関する一定の知見が集積されています。 実際、米国の医学データベースで、ダイエタリー・サプリメントとして検索すると、論文数が急激に増えているのがわかります。  かつて、サプリメントは、「安全かどうか」や「効果があるかどうか」を議論する時期がありました。 現在では、「どのような健康状態や病態・病気の人に、どのサプリメント製品を投与するのが適切か」という適正使用に関するエビデンス提供の段階にあります。 サプリメント・機能性食品について、また、医薬品について、摂取時/服用時に考えるポイントは、 ①安全性、②有効性、③経済性 の３点です。 ①の安全性は当然です。 ただし、製品自体の品質は問題がなくても、個人の体質によって、特定の成分が合わない、ということはあり得ます。 ②の有効性についても当然ですが、機能性成分がすべての人に同等に有効ということではないため、自分の目的や症状にあった成分を選ぶことが大切です。 ③の経済性（費用対効果） 健康増進や疾病予防目的であれば、１ヶ月分が数千円以上する製品は、経済性の点から不適切でしょう。 １種類だけではなく、何種類かのサプリメントを摂ることも多いと思います。 夫婦や家族で何種類か摂る場合、１ヶ月の合計金額が一世帯で何万円にもなってしまうのであれば、同じ金額を、良質の食材やスポーツジムの会費に使うほうが、健康保持にはいいかもしれません。 医療用医薬品では、主要先進国の政府が後発医薬品（ジェネリック医薬品）の利用を推奨しています。 そのほうが、公的医療費の負担も、個人の負担も少なくなり、費用対効果に優れた方法であるからです。 サプリメントに関する臨床研究では、経済性（費用対効果）を検証した研究も散見されるようになりました。 うつ病治療におけるセントジョーンズワートの費用対効果 サプリメントによる栄養改善の費用対効果 グルコサミンの費用対効果 セントジョーンズワートは、 軽症から中等度のうつ病に対して、 医薬品のSSRIやSNRIと同等の効果があり、 副作用が少なく、 かつ、費用対効果の高いハーブです。 DHC濃縮紅麹は、 スタチン剤と同等の効果があり、 副作用が少なく、 費用対効果の高いコレステロール対策サプリメントです。 ------------------------------------------------------------------ 医療機関専用サプリメント【DHC FOR MEDIC】（DHCフォーメディック） 医療関係者のための健康食品情報サイト【DHCサプリメント研究所】 【健康食品FAQ】 【DHCの研究開発】 ------------------------------------------------------------------ |
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| サプリメントによる栄養改善の費用対効果 |
東日本大震災により被害を受けられた皆さまに，心からお見舞いを申し上げます。 被災地の一日も早い復旧,復興を心よりお祈り申し上げます。 DHCによる支援活動は，こちら 「東日本大震災 被災地への支援活動について」 からご確認いただけます。 今月の臨床栄養学の専門ジャーナル(電子版）に，栄養サプリメントの経口投与による栄養介入法について，費用対効果を検証した研究が,ドイツのグループから報告されていました。 (Eur J Clin Nutr. 2011 Mar 16.) 一般的な栄養素を含むサプリメントの投与は，栄養障害を生じている患者において，全身状態やQOLの改善作用を示します。 今回の研究では,退院後のサプリメント投与による介入効果について，費用対効果が検証されました。 具体的には，良性の消化器系疾患を原因とする栄養障害患者114名(50.6±16.1歳, うち女性57名)を対象に， 退院時において， ・栄養カウンセリング+サプリメント投与を実施した介入群(n=60)， ・栄養カウンセリングのみ実施した対照群(n=54) の2群に分けて3ヶ月間の介入が行われています。 栄養改善効果に関しては，SF-36，QALYs(Quality-adjusted life years)などの指標が測定され， 費用対効果の検証については，サプリメント一袋あたり最小値として2.30ユーロ，最大値として2.93ユーロが設定されています。 介入群では，2.4±0.8袋/日のサプリメントが摂取されました。 投与開始の時点では，栄養状態・健康状態に関して両群間に有意差はありません(0.594±0.017 vs 0.619±0.018)。 3ヶ月の介入によって，サプリメント投与群では,栄養カウンセリング群に比べて,有意な改善効果が示されています(0.731±0.015 vs 0.671±0.016, P=0.028)。 サプリメント投与群では，一定のコストが発生しました(ICER: \[euro]9497 and \[euro]12 099/additional QALY, respectively)が，費用対効果の検証では，便益が支持された(<\[euro]50 000/QALY)ということです。 （つまり，サプリメント投与によって，比較的少ない費用で，栄養状態や健康状態の改善が認められています。） 以上のデータから，良性消化器系疾患患者の退院後の栄養管理には，サプリメントの利用が費用対効果の高い有用な方法であることが示唆されます。 一般論として，外科手術後の栄養状態改善に対して， 有効性が考えられるサプリメントは， マルチビタミン， マルチミネラル， DHA， EPA， CoQ10 などです。 ------------------------------------------------------------------ 【健康食品FAQ】 【DHCの研究開発】 医療機関専用サプリメント【DHC FOR MEDIC】（DHCフォーメディック） 医療関係者のための健康食品情報サイト【DHCサプリメント研究所】 ------------------------------------------------------------------ |
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| 再構築が必要な医療保険制度 |
新年おめでとうございます。 今年もよろしくお願い申し上げます。 昨年末に、オランダ人の知人夫妻と1年ぶりに再会したので、欧州の医療制度について尋ねてみました。 彼らによると、オランダは、かつては高福祉国家であったが、今はまったく違っており、医療制度もとても自慢できるようなものではない、といっていました。 実際、経済的に余裕のある人たちの間では、オランダあるいは欧州ではなく、タイ、シンガポール、インド、マレーシアなど、メディカルツーリズムを推進している国に滞在して医療を受けることが選択肢の一つとして確立されている、ということです。 これらの国では、欧米でトレーニングを受けた医師や医療従事者が、外国人向けの病院で勤務しており、米国の治療指針に基づく医療が受けられる態勢を整えています。 昨今、日本では社会保障制度や医療保険制度の見直しの必要性が認識されています。 これは米国でも同様で、特に大統領選挙を控えて、医療保険制度が争点の一つになっています。 米国の内科医向け専門ジャーナル(Ann Intern Med 2008年1月１日号)に、『効率的なヘルスケアシステムを達成するために、米国は諸外国から何を学ぶことができるか』という論文が掲載されていました。 (原題「Achieving a High-Performance Health Care System with Universal Access: What the United States Can Learn from Other Countries」Ann Intern Med 2008;148 55-75) 日本では国民皆保険制度がありますが、米国ではメディケアやメディケイドといった公的医療保険がカバーするのは一部に過ぎず、大部分は民間の保険制度に依存しています。 現在、米国人口の84．2％に相当する2億5千万人は何らかの医療保険に加入していますが、15．8％にあたる4,700万人は無保険になっています。 主要先進国の中で、市場主義・経済合理主義を医療分野に導入した唯一の国が米国です。 医学生物学研究では、多くの分野においてトップを走る米国ですが、多くの国民が平等に適切な医療を受けるという状態にはないようです。 具体的にデータをみてみましょう。 米国 カナダ フランス ドイツ 日本 乳児死亡率(1000出生あたり) 6.8 5.3 3.6 3.9 2.8 平均寿命 77.8 80.2 80.3 79 82 医師数(人口1000人あたり) 2.4 2.2 3.4 3.4 2 MRI台数(人口100万人あたり) 26.6 5.5 3.2 7.1 40.1 医療支出(一人あたり$) 6401 3326 3374 3287 2358 このデータをみると、日本は、他の欧米主要国に比べて、少ない医師数および少ない医療費にも関わらず、乳児死亡率が最も低く、平均寿命が最も長いことがわかります。 （なお、国によって統計の集計方法が異なるため、単純な比較はできないものもあります。） しかし、現在の日本では、産科や小児科を中心に、医療現場が疲弊しているのは周知の事実です。 今回の論文に示されているように、現状の医療統計では、日本は、先進国ではもっとも優秀な成績です。 しかし、このままでは、医療現場が崩壊するのは、時間の問題と考えられます。 早急に、制度の見直しが必要と思われます。 例えば、自己管理によって予防が可能な生活習慣病については、治療よりも予防に重点をおく施策が必要でしょう。 地域や職場での保健指導、公的なスポーツ施設などの充実が望まれます。 あるいは、サプリメント・健康食品の購入費用、スポーツジムの会員費用など、セルフケア・セルフメディケーションに用いられた費用は、所得税の控除対象にしてもいいでしょう。 (費用対効果の検証が必要ですが。) 現在の税制では、医療費を使うと、一定額を超える自己負担分が所得控除されています。一方で、病気にならないように、スポーツジムに行き、サプリメント・健康食品を利用するなど、自分の健康保持に投資した人については、その費用が控除されることはありません。 つまり、メタボリック症候群を放置している人、喫煙者などでは、その状態を放置することで病気が発生・進行し、やがて公的な医療費が投入され、自己負担分については所得税が控除される、というしくみです。 これではまるで、交通事故を起こせば起こすほど、保険料が下がるといった、変な構造になっています。 制度の見直しとして、喫煙者に対する医療保険の増額(民間保険の一部では導入済み)、たばこ税の大幅な増税(欧米では導入済み)などは当然といえます。 (現状では、非喫煙者の支払った医療費が、喫煙者の病気の治療に使われています。 現行のたばこ税では、まったく足らない額です。) 公的な保険制度により安心・安全な医療を保障しつつ、セルフケアの推進による予防医学へのインセンティブについても制度化する必要があると思われます。 |
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| 後発医薬品とサプリメント |
今日の新聞に、厚労省が後発医薬品(ジェネリック)の普及を目指して品質管理の強化に乗り出す、という記事がありました。 ジェネリック医薬品とは、特許切れの薬(先発医薬品)と同じ有効成分を含む薬を、別のメーカーが製造するものです。 先発医薬品に比べて安価なため、医療費の削減につながる（患者負担も少なくなる）と期待されています。 しかし、品質や供給体制に不安があるということで、欧米に比べて日本での普及は遅れています。 そこで、厚労省は、ジェネリックの普及のために来年から品質管理の強化に乗り出すということです。 具体的には、これまでは都道府県が行ってきた製造工場への立ち入り検査について、国も行うようにするといった内容です。 (なお、現状でもジェネリックは医療用医薬品として審査をへていますので、有効性や安全性が先発薬に見劣りするわけではありません。 ただ、大手メーカーではないとか、医療機関への販売単位が大きいとかいうことはあるようです。) 私見ですが、サプリメント・健康食品についても、同様の管理制度を導入して、適正使用を促進するべきと思います。 ごく一部の不適切な製品のために健康食品全般が風評被害を被ったり、ネガティブな研究データが十分な解説もなく一人歩きしたり、ということがサプリメント・健康食品ではよくあります。 健康保持や疾病予防を目的とする場合、有効性の評価は容易ではないかもしれません。 一方、現状の制度のままでは安全性の担保が行われないため、サプリメント・健康食品の積極的な利用の障害になっていると思われます。 サプリメント・健康食品が適正に使用されれば、国の負担する医療費は削減できるでしょうし、(病気になってから医療機関にかかるのに比べて)個人の経済的負担も減ると推定されます。 |
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