サプリ研究の第一人者、蒲原先生の公式ブログです。

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妊婦のビタミンD欠乏が子供の肥満と相関 [2012年05月31日(木)]
今月の臨床栄養学の専門ジャーナル(電子版)に、妊婦のビタミンD欠乏が小児の肥満のリスクになるという研究が、英国のグループ(Southampton General Hospital)から報告されていました。
(Am J Clin Nutr. 2012 May 23.)



近年、ビタミンDは、骨の健康維持だけではなく、免疫調節作用や抗がん作用など、多彩な効果が示されています。



また、これまでの研究で、ビタミンD不足と体脂肪/肥満との関連が示唆されていますが、妊娠中のビタミンD低値と、小児の肥満との関係は十分にわかっていません。



そこで、今回の研究では、
妊婦のビタミンD値と、小児の体組成との関連が検証されました。



具体的には、

妊婦977名を対象に、

妊娠34週時点での血中ビタミンD値(25(OH)D)が測定され、

小児については、

出産後3週以内、および4歳、6歳の時点で、体組成/体脂肪率がDXA法にて測定されています。





解析の結果、

妊婦の血中ビタミンDの平均値は、

62 nmol/L (IQR: 43-89 nmol/L)

でした。



被験者の35%の女性が50 nmol/L未満でした。





ビタミンD低値を示した妊婦の小児における体脂肪率は、

出生時には体脂肪率が低い、という相関を示しましたが、

4歳および6歳児の時点では、逆に、体脂肪率が高いという相関が見出されています。





小児の除脂肪体重は、いずれの時点でも、妊婦のビタミンDとの関連は示されていません。



出生時および6歳の時点での体脂肪率と、妊婦のビタミンD値との関連は、
交絡因子で補正後にさらに強い相関として認められました。




妊婦における血中ビタミンD高値と相関していた交絡因子は、
ビタミンDサプリメントの利用でした。




以上のデータから、
妊婦におけるビタミンD低値は、小児の体脂肪率のプログラミングに栄養することが示唆されます。





ビタミンDは、骨の健康維持や骨粗鬆症予防の必須栄養素として知られています。



近年、ビタミンDの機能性として、免疫調節作用や抗がん作用、インフルエンザ予防作用なども見出されてきました。


また、さまざまな生活習慣病では、血中ビタミンD値が低いことが知られており、健康保持や疾病予防のために、ビタミンDサプリメントの摂取が推奨されます。


(欠乏症の予防ということでは通常の食事からでも補えますが、疾病予防という目的では、1日あたり1,000〜2,000 IUの摂取が必要であり、サプリメントを利用することになります。)



今日では、ビタミンD欠乏症の典型例のような疾患は少ない一方、血中ビタミンDの低値が広く認められることから、生活習慣病の予防やアンチエイジングを目的としたビタミンDサプリメントの利用が推奨されます。



日本人の間でも、ビタミンDの潜在的不足/欠乏が顕著になっています。


たとえば、
日本人妊婦の90%がビタミンD不足


血中ビタミンD値が高いと大腸腺腫リスクが低い

というデータがあります。



DHCでは、ビタミンD3サプリメントを製品化しています。









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地中海食がメタボを抑制 [2012年05月30日(水)]
今月の栄養学の専門ジャーナル(電子版)に、地中海食を遵守するとメタボリック症候群のリスクが低下する、という研究が、フランスのグループから報告されていました。
(Nutr Metab Cardiovasc Dis. 2012 May 25.)




地中海食は、地中海地方の伝統食で、野菜や果物、全粒の穀類、種実類、オリーブオイルの利用が多いという特徴があります。



これまでの研究では、地中海食の遵守と、死亡率の低下や心血管疾患リスク低下との関連が示唆されています。


地中海食は、メタボリック症候群の予防にもなると考えられますが、前向き研究による長期データは限られています。


そこで、今回の研究では、地中海食の遵守と、メタボリック症候群リスクとの関連が検証されました。


具体的には、SU.VI.MAX研究の被験者から3,232名を対象に、

地中海食への遵守が、伝統的地中海食スコア(MDS)、改訂版地中海食スコアMED、地中海式ライフスタイル食事パターンスコア(MSDPS)等にて評価されています。


(SU.VI.MAX研究:Supplementation en Vitamines et Mineraux AntioXydantsは、抗酸化ビタミンサプリメントを投与した研究です。)



3,232名において、地中海食スコアと、6年間の追跡期間でのメタボリック症候群リスクが解析されました。



その結果、
MEDスコアの増加と、メタボリック症候群リスクの低下との間に有意な相関が見出されました(P-trend = 0.001)。


また、MDSスコアでも同様に有意な相関が示されています(P-trend = 0.03)。



MEDスコアの三分位では、
最低群に比べて、最高群では、メタボリック症候群リスクが53%低下、

MDSスコアでは50%低下
が認められました。





MEDスコアは、
ウエスト周囲径、収縮期血圧、中性脂肪値と有意な負の相関を
HDLと正の相関を
示しています。



MDSは、ウエスト周囲径と中性脂肪と有意な負の相関を示しました。



以上のデータから、
地中海食の遵守率が高いと、
メタボリック症候群リスクが低くなることが示唆されます。








オリーブオイルは、単価不飽和脂肪酸というだけではなく、最近の研究では、エクストラヴァージン(バージン)オリーブオイルに含まれるファイトケミカル・ポリフェノールによる抗酸化作用の有効性も示されています。


オリーブオイルを多用する地中海食は、心臓病などの生活習慣病の予防効果を示し、抗炎症作用を有する抗炎症ダイエットであることがわかっています。





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コエンザイムQ10(CoQ10)による糖尿病性神経障害改善作用 [2012年05月29日(火)]
今月の糖尿病合併症研究の専門ジャーナル(電子版)に、コエンザイムQ10(CoQ10)による糖尿病性神経障害の症状改善作用を示した臨床研究が報告されていました。
(J Diabetes Complications. 2012 May 15)



糖尿病に伴う神経障害には、酸化ストレス障害の関与があります。



コエンザイムQ10は、体内で産生される成分で、細胞内のミトコンドリアで作用します。


CoQ10は、抗酸化作用とATP産生作用を介した生活習慣病予防効果が知られており、アンチエイジング分野では基本となるサプリメントです。



さて、今回の研究では、糖尿病神経障害に対して、CoQ10の経口投与による脂質過酸化および神経成長因子(NGF-β)への影響が検証されました。



具体的には、

1日あたり400rのコエンザイムQ10投与群(n=24)

あるいは、

偽薬投与群(n=25)

の2群に分けて、12週間の介入が行われています。

(ランダム化二重盲検偽薬対照試験)



なお、被験者は、平均年齢56歳、男性22%、女性78%、2型糖尿病の平均罹病期間10.7年間です。


解析の結果、

偽薬群に比べて、

CoQ10投与群では、

神経症状スコアの有意な改善(from 2.5±0.7 to 1±0.8, p<0.001)、

神経症障害スコアの有意な改善(低下) (5.5±4 to 3.1±2.6, p<0.001)、

腓腹神経の電位の改善(13.0±6.1 to 15.8±5.1μV, p=0.049)、

腓骨運動神経伝導速度の改善(39.7±5.0 to 47.8±4.9m/s, p=0.047)、

尺骨神経伝導速度の改善(48.8±6.8 to 54.5±6.1m/s, p=0.046)、

が認められたということです。



また、偽薬群に比べて、

CoQ10投与群では、

過酸化脂質の有意な減少(改善)も見出されています。

(16.7±8.6 and 23.2±15.8nmol/mL, respectively. p<0.05)



一方、NGF-β値には有意な変化は示されていません。

(対照群;66.5±26.7 vs. 介入群;66.8±28.4pg/mL, p=0.856)



なお、薬剤有害事象は認められていません。



以上のデータから、
糖尿病神経障害に対するCoQ10(400r/日、12週間)投与の有用性が示唆されます。



コエンザイムQ10には、酸化型(=ユビキノン,ubiquinone)と還元型(=ユビキノール,ubiquinol)があります。



還元型CoQ10のほうが、酸化型CoQ10よりも体内で利用されやすいと考えられます。
(酸化型CoQ10は、体内に吸収された後、いったん還元されてから、利用されます。)


コエンザイムQ10に関するこれまでの研究の多くは、酸化型(=ユビキノン,ubiquinone)を用いています。


したがって、一般的には、生活習慣病の予防やアンチエイジング目的に関して、酸化型CoQ10のユビキノンの摂取で十分な効果が期待できます。


一方、特定の疾患に対して用いる場合、あるいは、体内の生理機能が低下している高齢者の場合には、還元型CoQ10の利用が推奨されます。







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コエンザイムQ10+セレンによる心臓病死低下効果 [2012年05月28日(月)]
今月の循環器病学の専門ジャーナル(電子版)に、コエンザイムQ10(CoQ10)+セレンによる心臓病死リスク低下作用を示した臨床研究が、スウェーデンのグループから報告されていました。
(Int J Cardiol. 2012 May 22.)



コエンザイムQ10は、体内で産生される成分で、ミトコンドリアで作用します。


抗酸化作用とATP産生作用を介した生活習慣病予防効果が知られており、アンチエイジング分野では基本となるサプリメントです。



セレンは、必須ミネラルの1種で、抗がん作用を有することから、いくつかの臨床試験でも検証されている成分です。



コエンザイムQ10(CoQ10)もセレンも、どちらも細胞の働きにとって、必須の成分です。



これまでの研究では、心筋症の患者では、細胞内のCoQ10とセレンの濃度が低いことが示されています。


また、日本では、コエンザイムQ10が心臓病に対する医薬品として認可されています。

(ただし、1日用量が30mgと少ないため、有病者での効果は疑問です。一般的な臨床試験では、数十mg〜数百ミリグラムが用いられています。)




さて、今回の研究では、CoQ10とセレンの併用投与による心臓病への影響が検証されました。


具体的には、70歳から88歳のスウェーデン人443名を対象に、

1日あたり200mgのコエンザイムQ10と200μgのセレン、あるいは偽薬を投与し、

臨床所見、心エコー所見、バイオマーカー(NT-proBNP)などが試験期間中6ヶ月ごとに、測定されています。

(5年間の前向きランダム化二重盲検偽薬対照試験)



エンドポイントは死亡で、
ITT解析が行われました。



5.2年間の追跡期間では、
偽薬群に比べて、介入群(CoQ10+セレン投与群)において、
心臓死の有意な減少が認められました。

(介入群;5.9% vs. 偽薬群;12.6%; P=0.015)


また、心筋ストレスマーカーであるNT-proBNPも、
偽薬群に比べて、介入群において有意な低下が示されています。

(平均値: 214ng/L vs. 302ng/L at 48months; P=0.014)




さらに、心エコーでは、偽薬群に比べて、介入群において、心機能が有意に良好でした(P=0.03)。




以上のデータから、
コエンザイムQ10およびセレンの併用投与は、心血管リスクを抑制することが示唆されます。






セレンは、マルチミネラルに含まれています。




一般に、平均的な日本人の食生活では、欠乏するリスクは少ないと思われます。


コエンザイムQ10には、酸化型(=ユビキノン,ubiquinone)と還元型(=ユビキノール,ubiquinol)があります。



還元型CoQ10のほうが、酸化型CoQ10よりも体内で利用されやすいと考えられます。
(酸化型CoQ10は、体内に吸収された後、いったん還元されてから、利用されます。)


コエンザイムQ10に関するこれまでの研究の多くは、酸化型(=ユビキノン,ubiquinone)を用いています。


したがって、一般的には、生活習慣病の予防やアンチエイジング目的に関して、酸化型CoQ10のユビキノンの摂取で十分な効果が期待できます。


一方、特定の疾患に対して用いる場合、あるいは、体内の生理機能が低下している高齢者の場合には、還元型CoQ10の利用が推奨されます。








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ビタミンD摂取の少ない日系人は脳卒中リスクが高い [2012年05月27日(日)]
今月の脳卒中研究の専門ジャーナル(電子版)に、ビタミンDの摂取量が少ない日系人では、脳卒中のリスクが高い、という調査研究が、米国のグループ(University
of Hawaii)から報告されていました。
(Stroke. 2012 May 24)



近年、ビタミンDは、骨の健康維持だけではなく、免疫調節作用や抗がん作用など、多彩な効果が示されています。


これまでの研究では、ビタミンD欠乏が、心血管疾患や脳卒中のリスクを高めることが示唆されています。


今回の研究では、食事からのビタミンDの摂取量と、34年間での脳卒中リスクとの関連が調べられました。


具体的には、1965年〜68年において、45歳〜68歳のハワイ在住日系米国人男性8006名を対象に、食事調査が行われ、
1999年までに7385名がフォローアップされました。
(Honolulu Heart Program という研究の一環です。)



食事由来のビタミンD摂取量が四分位で計算され、脳卒中との関連が検証されています。



34年間のフォローアップ中、
960名が脳卒中を発症しました。


その結果、
ビタミンDの摂取量が最も多い群に比べて、
もっとも少ない群では、脳卒中発症率が有意に高いことが見いだされました。

(全脳卒中: 6.38 vs 5.14 per 1000 患者年, P=0.030; 脳梗塞: 4.36 vs 3.30, P=0.033)



年齢や摂取エネルギー、BMI、糖尿病、喫煙や飲酒、身体活動といった交絡因子で補正後でも、
ビタミンDの摂取量が最低群では、最高群に比べて、
有意に脳卒中リスクが高いという結果でした。

(全脳卒中HR, 1.22; 95% CI, 1.01-1.47; P=0.038; 脳卒中HR, 1.27; 95% CI,
1.01-1.59; P=0.044)


なお、ビタミンD摂取量と、脳出血リスクとの間に有意な関連は見出されていません。




以上のデータから、
日系米国人男性では、
ビタミンDの摂取量が少ないと、脳卒中、特に、脳梗塞のリスクが高くなるという関連が示唆されます。



今後、ビタミンDサプリメントの投与によってこれらの脳卒中リスクが低減されるかどうかの検証が期待されます。








ビタミンDは、骨の健康維持や骨粗鬆症予防の必須栄養素として知られています。



近年、ビタミンDの機能性として、免疫調節作用や抗がん作用、インフルエンザ予防作用なども見出されてきました。


また、さまざまな生活習慣病では、血中ビタミンD値が低いことが知られており、健康保持や疾病予防のために、ビタミンDサプリメントの摂取が推奨されます。


(欠乏症の予防ということでは通常の食事からでも補えますが、疾病予防という目的では、1日あたり1,000〜2,000 IUの摂取が必要であり、サプリメントを利用することになります。)



今日では、ビタミンD欠乏症の典型例のような疾患は少ない一方、血中ビタミンDの低値が広く認められることから、生活習慣病の予防やアンチエイジングを目的としたビタミンDサプリメントの利用が推奨されます。



日本人の間でも、ビタミンDの潜在的不足/欠乏が顕著になっています。


たとえば、
日本人妊婦の90%がビタミンD不足


血中ビタミンD値が高いと大腸腺腫リスクが低い

というデータがあります。



DHCでは、ビタミンD3サプリメントを製品化しています。





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セントジョーンズワートはSSRIと同等の抗うつ作用を示す [2012年05月26日(土)]
今月の薬理精神医学の専門ジャーナル(電子版)に、セントジョーンズワートによる抗うつ作用を示した臨床研究が、オーストラリアのグループ(University of Melbourne)から報告されていました。
(Pharmacopsychiatry. 2012 May 16)



これまでの多くの臨床研究によって、セントジョーンズワート(和名セイヨウオトギリソウ,学名Hypericum perforatum)が、軽症から中等度のうつ病の症状改善に効果的であり、安全性も高いことが示されています。



うつ病に対して、セントジョーンズワートは、SSRIなどの医薬品と同等の効果を有し、かつ、副作用は医薬品よりも少ないという特徴があります。


(近年、SSRIに対するメタ解析が話題になっています。仮にこれらのメタ解析を支持するとしても、SJWを副作用の少ない、アクティブプラセボとして、その効果を評価することができます。)



さて、今回の研究では、うつ病に対するセントジョーンズワートの効果について、アクティブ対照の医薬品(SSRI)と偽薬対照の設定で検証が行われました。



具体的には、

うつ病患者124名を対象に、

・セントジョーンズワート(900r〜1500r/日)

・抗うつ薬のSSRI(セルトラリン、sertraline;50-100r)

・偽薬

のいずれかを8週間投与し、

レスポンダーについては26週まで継続が行われました。


(26週間のランダム化二重盲検対照試験)



主アウトカムは26週時点でのHAM-D(うつ病評価指標)です。



解析の結果、

26週時点のHAM-Dは、

・セントジョーンズワート投与群:6.6±4.5

・SSRI(セルトラリン)投与群:7.1±5.4

・偽薬投与群:5.7±5.4

でした。




投与前後の比較では抗うつ作用の有意差が認められています(p=0.036)が、

群間比較では有意差はなく、改善傾向のみ(p=0.61)でした。




BDIやCGIといった指標でも同様です。




論文著者らは、

26週時点のデータでは、セントジョーンズワートもSSRIもどちらも臨床的な治療効果が認められる、

と考察しています。








DHCでは、セントジョーンズワートを主成分とするサプリメントや、複合サプリメントを取り扱っています。



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クルクミン類による脂質代謝改善作用 [2012年05月25日(金)]
今月の植物療法研究の専門ジャーナル(電子版)に、ウコンの有効成分であるクルクミン類による脂質代謝改善作用を示した予備的な臨床研究が報告されていました。
(Phytother Res. 2012 May 21)




ウコンには、ファイトケミカルの1種、クルクミンが含まれており、機能性食品素材・サプリメント成分として広く利用されています。



クルクミン/ウコンは、日本では、飲酒時の肝臓保護というイメージですが、海外の臨床試験では、抗炎症作用、抗がん作用、認知症抑制など多彩な作用が示されています。





さて、今回の研究では、脂質異常症に対するクルクミンの働きが検証されました。



具体的には、脂質異常症を有する肥満者30名を対象に、

1日あたり1グラムのクルクミンあるいは偽薬が30日間、投与されました。

(ランダム化二重盲検偽薬対照クロスオーバー試験)




アウトカムとして、血中脂質関連指標、BMIやウエスト周囲径、CRP値などが測定されています。



解析の結果、
血中トリグリセリド(中性脂肪)値はクルクミン投与によって有意な減少(改善)を認めらということです(p&#8201;=&#8201;0.009)。


一方、総コレステロール値やLDL、HDL、CRPといった値には、変化はありませんでした(p&#8201;>&#8201;0.05)。


また、BMIや体重、ウエスト周囲径、体脂肪率などには有意な変化は見出されていません(p&#8201;>&#8201;0.05)。



以上のデータから
1日あたり1グラムのクルクミン類投与によって、肥満者における脂質異常症(高TG血症)の改善効果が示唆されます。




今後、さらに検証が期待される分野です。





なお、クルクミンによる抗がん作用や抗炎症作用は、NFκB活性抑制作用を介した働きであることが多くの研究によって示されています。




現在、クルクミンに関しては、標準治療に抵抗性の大腸がんやすい臓がんを対象に、
臨床試験第2相/第3相が進行中です。



DHCのウコン製品では、高吸収タイプ・即効性のものがあります。

医療機関専用サプリメント【DHC FOR MEDIC】(DHCフォーメディック)でも、高吸収・高用量タイプのクルクミンを扱っています。




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葉酸強化による小児がんの減少効果 [2012年05月24日(木)]
今月の小児科学の専門ジャーナル(電子版)に、食品への葉酸強化/添加による小児がんの減少効果を示した研究が、米国のグループ(University of Minnesota)から報告されていました。
(Pediatrics. 2012 May 21)



米国では、必須栄養素の不足による疾病を予防するために、通常の食品に栄養素を強化(添加)するという公衆衛生上の施策がとられています。


例えば、100年ほど前から、食卓塩はヨウ素強化です。


また、シリアルやコメにはビタミンB類が添加されています。


葉酸は、ビタミンB類の1種であり、妊娠初期に不足すると、小児の発達障害を生じ神経管欠損症のリスクを高めることから、日本でも葉酸サプリメントの利用が推奨されています。




これまでの疫学研究では、周産期におけるビタミンサプリメントの利用によって、小児がんのリスクが低下することが示唆されています。


そこで、今回の研究では、葉酸強化/添加シリアルによる小児がんへの影響が検証されました。



具体的には、がん疫学研究データ(SEER)を用いて、

0歳から4歳の乳幼児におけるがんの発生率を、

葉酸添加の前後で調べています。

(1986-2008のSurveillance, Epidemiology and End Results (SEER)です。)



解析の結果、

1986年から2008年までの間に、

0歳から4歳の乳幼児8829名において、がん発症が報告されました。



葉酸の添加前後の比較では、

腎芽腫(ウィルムス腫瘍)、

PNET(原始神経外胚葉性腫瘍;primitive neuroectodermal tumor)、

上衣腫(ependymoma)(脳腫瘍の1種)

に関して有意な発症リスクの低下が認められたということです。



その他の小児がんについて、葉酸による影響は認められませんでした。




以上のデータから、

米国では、葉酸強化/添加シリアルの利用によって、

一部の小児がんのリスクが有意に低下したことが示唆されます。







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イソフラボン・プエラリンによる飲酒量の抑制効果 [2012年05月23日(水)]
今月の薬物アルコール依存症研究の専門ジャーナル(電子版)に、イソフラボンの1種、プエラリンによる飲酒量の抑制効果を示した予備的な臨床研究が、米国のグループ(Harvard Medical School)から報告されていました。
(Drug Alcohol Depend. 2012 May 9.)



大豆など植物性食品の一部には、女性ホルモン様作用を有するファイトケミカルの1種、イソフラボン類が豊富に含まれており、女性特有の病気に対する予防や改善作用などの機能性が知られています。


イソフラボンを含むハーブとして、タイの伝統医療で用いられてきたプエラリアミリフィカ (学名Pueraria mirifica)も知られており、プエラリンなどのイソフラボンを含んでいます。




さて、今回の研究では、葛根含有プエラリンによるアルコール摂取量/飲酒量への影響が調べられました。

(葛根は、アルコール関連障害に対しても用いられてきたということです。)




具体的には、健康な成人10名を対象に、

1日あたり1,200rのプエラリンを1週間投与し、

午後の飲酒時間(1.5時間)が設定され、

ジュースや水に加えて、

被験者の好みのブランドのビールが6ボトルまで提供されています。

(二重盲検偽薬対照クロスオーバー法)




飲酒時間に、
アルコールの摂取量などが記録されました。




解析の結果、

被験者の平均飲酒量は、

偽薬投与群では3.5 ±0.55本に対して、

プエラリン投与群では2.4 ±0.41本と有意な低下がみられました。





偽薬投与後の飲酒時間には、
被験者3名がビール5本を摂取し、被験者1名が6本すべてを飲んでいます。



これに対して、
プエラリン投与後の飲酒時間では、
5本、6本のビールを飲んだ被験者はいませんでした。





また、飲酒の仕方にも変化が観察されました。

つまり、プエラリン投与群では、
sip sizeの減少、ビールを飲み干すまでに要する口数の増加、ビールの摂取にかかる時間の増加などが見出されています。


その他、ビールを飲み終わってから、次のビールの栓を開けるまでの時間も延長しています。






以上のデータから、論文著者らは、

葛根のプエラリンイソフラボンによってアルコール依存症などの病態における飲酒量の抑制効果が期待される、

と考察しています。



今後、臨床的意義の検証が期待される分野です。






イソフラボン含有食品では、大豆がよく知られています。


また、ハーブでは、タイ産のプエラリア・ミリフィカがあります。


葛根は和漢生薬で用いられています。



DHCでは、大豆イソフラボンプエラリアミリフィカといったサプリメント、レッドクローバーを含む女性向けの複合サプリメントなどを製品化しています。




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コーヒーの摂取と死亡率の低下 [2012年05月22日(火)]
NEJMに、コーヒーの摂取と死亡率の低下との相関を示した大規模な疫学研究が、米国のグループから報告されていました。
(N Engl J Med. 2012 May 17;366(20):1891-904.)




これまでの疫学研究によって、コーヒーの摂取による生活習慣病リスクの低下が知られています。



例えば、コーヒーの摂取による2型糖尿病リスク低下、脳卒中リスク低下、うつ病リスク低下、肝がんリスク低下、認知機能の低下抑制などがあります。



さて、今回の研究では、コーヒーの摂取と死亡率との関連が検証されました。



具体的には、試験登録時に基礎疾患を有していない50〜71歳の男性229,119名、女性173,141名を対象に、1995年から2008年までのフォローアップが行われています。

(NIH-AARP Diet and Health Studyという研究の一環です。)


5,148,760患者年のデータが集められ、
男性33,731名、女性18,784名の死亡が確認されました。


喫煙などの交絡因子で補正後、
コーヒーの消費量と、死亡率との間には有意な負の相関が見出されたということです。


コーヒーの摂取量と死亡率の関係は次のようになっています。


まず、男性では、

コーヒーを飲まない群に比べて、

コーヒー1杯未満/日摂取群:HR, 0.99 (95% CI, 0.95 to 1.04)

コーヒー1杯摂取群:0.94 (95% CI, 0.90 to 0.99)

コーヒー2〜3杯摂取群:0.90 (95% CI, 0.86 to 0.93)

コーヒー4〜5杯摂取群:0.88 (95% CI, 0.84 to 0.93)

6杯以上:0.90 (95% CI, 0.85 to 0.96)


です。

(P<0.001 for trend)




次に女性では、

1.01 (95% CI, 0.96 to 1.07),

0.95 (95% CI, 0.90 to 1.01),

0.87 (95% CI, 0.83 to 0.92),

0.84 (95% CI, 0.79 to 0.90),

0.85 (95% CI, 0.78 to 0.93)

(P<0.001 for trend).

と同じ傾向になっています。



疾病別の死亡率について

コーヒー摂取との負の相関関係は、

心疾患、呼吸器疾患、脳卒中、外傷、糖尿病、感染症

について見出されていますが、

がんでは有意な相関は示されていません。



以上のデータから、

コーヒーの摂取が多いと、

全死亡率および主要な生活習慣病による死亡率の低下が示唆されます。





コーヒーにはファイトケミカルの1種であるクロロゲン酸が含まれており、抗酸化作用を介した生活習慣病予防効果が示唆されています。


(カフェイン以外のコーヒーの主要な成分として、フェルラ酸(ferulic acid)、カフェ酸(caffeic acid,)、クロロゲン酸( chlorogenic acid)が知られており、いずれも抗酸化作用を示します。これらの中ではクロロゲン酸が比較的多く存在します。)



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ビタミンD+カルシウムの利用で死亡率が低下 [2012年05月21日(月)]
今月の内分泌代謝学の専門ジャーナル(電子版)に、ビタミンDとカルシウムサプリメントの併用による死亡率の低下を示したメタ解析が、欧州の共同研究グループから報告されていました。
(J Clin Endocrinol Metab. 2012 May 17.)



近年、ビタミンDは、骨の健康維持だけではなく、免疫調節作用や抗がん作用など、多彩な効果が示されています。


しかし、死亡率をアウトカムとしたビタミンDの作用についてはまだ十分なデータがありません。


そこで、今回の研究では、ビタミンD単独、あるいはカルシウムとの併用によるサプリメントの投与による死亡率への影響が調べられました。



具体的には、
ランダム化比較試験のデータから、IPDによるメタ解析が行われています。

(統計値でなく個別(個票)データ(individual patient data; IPD)を利用するメタ解析です。)




ビタミンDサプリメントの単独投与あるいは、カルシウムサプリメントの併用投与を行い、
死亡率を示した24報のRCTが抽出され、
1,000名以上の被験者をもつ13報について、IPD解析が行われました。


層別化Cox回帰モデルを用いて、
3年間の投与による死亡率への影響がITT解析されています。



70,528名の被験者 (86.8% が女性)、年齢の中央値70歳 (62-77歳) が対象となっています。



その結果、

ビタミンD投与は、
死亡率を7%低下させたということです。

(OR, 0.93; 95%CI, 0.88-0.99)




ただし、
ビタミンD単独では死亡率の低下は有意ではなく、
カルシウムサプリメントとの併用の際に有意差が示されています。
(HR, 0.91; 95% CI, 0.84-0.98)




ビタミンD+カルシウムサプリメント3年間の併用投与によって、1名の死亡を減らすのに必要な数(NNT)は、151でした。



また、統計試験データレベルでのメタ解析(24報、88,097名)でも、同様の結果が得られています。


つまり、ビタミンD+カルシウムサプリメントの投与によって、死亡率が6%低下(OR, 0.94; 95% CI, 0.88-0.99)。

ビタミンD単独では低下傾向(OR, 0.98; 95% CI, 0.91-1.06)



以上のデータから、
高齢者において、ビタミンDとカルシウムサプリメントの併用による死亡率の低下効果が示唆されます。



.

今回のデータについての私見です。

ビタミンDによる生活習慣病の効果は、高齢者よりも比較的若年者からのサプリメント摂取が必要なのかもしれません。

高齢者になり、ある程度、生活習慣病発症という状態になると、ビタミンD単独では顕著な死亡率低下を見出すのは容易ではないことになります。

一方、カルシウムを併用することで、転倒リスクなどが単独投与よりも低下することから、
有意差が見出されたと思われます。



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代替医療ではなく補完医療としてのCAM利用@フィンランド [2012年05月20日(日)]
今月の臨床薬理学の専門ジャーナル(電子版)に、小児における補完代替医療(CAM)の利用状況を調べた研究が、フィンランドのグループ(University of Eastern Finland)から報告されていました。
(Eur J Clin Pharmacol. 2012 May 10.)



これまでに多くの研究において、補完代替医療(CAM)の実態調査が示されています。


今回の研究では、フィンランドの小児におけるCAMの利用状況調査が行われました。


具体的には、横断研究として、2007年春に、12歳未満の小児6000名を対象に行われ、
4,032名(67%)から回答が得られています。
(質問票は両親に送付。)



解析の結果、
小児におけるCAM利用率は11%でした。


CAMの中では

魚油と脂肪酸が6%と多く、

次に、プロバイオティクスが4%と続いています。





CAM利用と相関していた因子は、

・第1子であること、

・ビタミン類を摂取していること、

・何らかの症状があること、

でした。



また、親がビタミン類やCAMを利用していることも、
小児のCAM利用と相関が認められています。




なお、調査に先行する2日間に限ると、

3%の小児は、CAMのみを利用しており、

7%の小児は、CAMを処方薬やOTC薬と併用していた、

ということです。





以上のデータから、論文著者らは、

フィンランドの小児では、
健康保持や症状緩和を目的としてCAMが利用されており、

両親のうちの少なくとも一方がCAMを利用していることが有意に相関すること、


また、これらのCAM利用は、

代替医療(Alternative)として西洋医学/通常医療の代わりに用いられるよりも、

主に、補完療法として、通常医療を補う形で用いられている、

と考察しています。




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魚類の摂取による大腸がんリスクの低下 [2012年05月19日(土)]
魚類の摂取が多いと、大腸がんのリスクが低下するという相関を示した系統的レビュー/メタ解析が報告されていました
(Am J Med. 2012 Apr 17.)



魚類にはオメガ3系脂肪酸が含まれており、抗炎症作用を介した抗がん作用や生活習慣病予防作用が期待されます。



疫学研究では、魚類の摂取と、大腸がん(結腸がん、直腸がん)リスクとの関連について、一定したデータが示されていません。



そこで、今回の研究では、魚類の摂取と大腸がんリスクについて、系統的レビュー・メタ解析が行われました。



具体的には、2011年5月までの MEDLINEとEMBASEが検索され、

22報の前向きコホート研究、

19報の症例対照研究が抽出されました。



解析の結果、

魚類の摂取によって、大腸がんリスクが12%低下するという有意な相関が見出されました。

(OR, 0.88; 95% CI, 0.80-0.95)




魚類の摂取量がもっとも少ない群に比べて、

最も多い群では、

症例対照研究によると17%のリスク低下、

コホート研究によると7%のリスク低下

というデータです。





直腸がんおよび結腸がんと、

魚類の摂取との関連では、

直腸がんは21%のリスク低下(OR, 0.79; 95% CI, 0.65-0.97)、

結腸がんは4%のリスク低下(OR, 0.96; 95% CI, 0.81-1.14)

でした。




以上のデータから、
魚類の摂取と、大腸がん(結腸がんと直腸がん)リスクとの間に、負の相関があることが示唆されます。






今回のデータは、魚類の摂取ですが、機能性成分として、魚油に多いオメガ3系脂肪酸が推察されます。



EPADHAなどのオメガ3系必須脂肪酸は、抗炎症作用・動脈硬化予防作用、認知機能改善作用、抗うつ作用など多彩な働きが示されています。



EPAもDHAも、どちらも健康維持や疾病予防に重要です。

一般に、DHAは脳の栄養素、EPAは血管の栄養素といえるでしょう。





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人生の目的とアルツハイマー病における認知機能 [2012年05月18日(金)]
今月の精神病学の専門ジャーナルに、人生における高い目的によって、アルツハイマー病での認知機能の悪化が抑制される、という疫学研究が、米国のグループ(Rush Alzheimer's Disease Center)から報告されていました。
(Arch Gen Psychiatry. 2012 May;69(5):499-504.)




これまでの研究によって、

‘人生における目的’と、アルツハイマー病リスクの低下との関連が示唆されていますが、

その神経生物学的な機序は明らかになっていません。




そこで、今回の研究では、
‘人生における目的’が、アルツハイマー病の進行による認知機能の悪化を抑制するという仮説が検証されました。




具体的には、264名が対象となり、構成的面接によって

‘人生における目的’が評価され、

年1回の臨床的な認知機能評価が死亡時まで継続されました。

(Rush Memory and Aging Project という研究の被験者です。)



(縦断的疫学研究、臨床病理学的に加齢変化の検証、年1回の臨床的評価、脳の解剖学的所見が検証。)



解析の結果、

‘人生における目的’は、

アルツハイマー病における病理学的な変化と、認知機能との関連に影響を与えることが見いだされました。

(parameter estimate, 0.532 [0.211]; P = .01)



つまり、

‘人生での高い目的’を有する被験者では、

アルツハイマー病による病変にもかかわらず、比較的良好な認知機能が認められた、ということです。



‘人生における目的’による認知機能維持作用は、交絡因子による補正後でも有意な影響として示されています。



さらに、
‘人生における目的’が、
アルツハイマー病の病理学的変化と、認知機能悪化の速度との相関に影響を与えるかどうかの解析では、

高い目的を有する場合に、アルツハイマー病の病変による認知機能悪化への影響が軽減する、
という有意な相関が見出されました(parameter estimate, 0.085 [0.039]; P = .03)。




以上のデータから、

‘人生における高い目的’は、
アルツハイマー病の病変に伴う認知機能の悪化を抑制する、

ことが示唆されます。





今回の研究からは、
‘人生における高い目的/目標’を持つことが大切、
ということになりますが、
サプリメントの摂取では、‘人生における高い目的’を得ることはできないと思います(現時点ではエビデンスがありません)。

一方、
機能性食品素材・サプリメント成分による認知症対策については、一定の科学的根拠が知られています。




認知症対策のサプリメントとして、
DHC製品では、


イチョウ葉エキス


EPA、


DHA


複合サプリメント


などがあります。




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OHSUの健康管理についてのインセンティブ [2012年05月17日(木)]
今回の「Integrative Medicine & Health 2012」(統合医療&健康2012)の
ローカルホストはOHSUです。


現在、大規模な拡張工事が進行中でした。


病院までトラムが整備され、自転車通勤を推奨しているとのことで、トラム乗り場の近くに自転車置き場がありました。


そこで、「bike valet」と表示した担当者を初めてみました。

(ホテルだと、車のバレーパーキングはありますが。)




OHSUで興味深いのは、健康管理についてのインセンティブが設けられていることでした。


具体的には、身分証に万歩計をつけて、歩数をゲーム形式で競うとか、自転車通勤では年間200ドルが健康保険料から差し引かれるとか、です。



日本では、サプリメント・健康食品の購入やスポーツジムなど、健康管理への投資は税金の控除の対象にならず、

病気になって医療費を支払えば、その医療費が控除の対象になっています。


(自動車保険でいえば、安全運転を心がけて事故を防ぐ努力をしても特に負担が減ることはなく、逆に、交通事故を起こせば起こすほどカバーされる、という逆進性です。)

(もちろん、生活習慣によらない疾病について、公的なカバーは必要ですが。)



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アカデミックコンソーシアムと先住民 [2012年05月16日(水)]
開催中の「Integrative Medicine & Health 2012」(統合医療&健康2012)には、
米国を中心に世界中から1,000人を超える医師や研究者が参加しています。



これは、ISCMR共催による、統合医療および補完代替医療研究に関する国際会議で、世界三地域持ち回りで行われています。



北米開催は3回目ですが、主要なメディカルスクールやNIHなどの研究機関から多くの参加があり、他の2地域に比べて、質量ともに充実しています。

(もっとも、米国特有の問題--医療費の対GDP比が高いのに平均寿命は長くない、CERなど--に関するセッションが多くなるのは仕方ありませんが。)



さて、今回は、北米で50以上のメディカルスクールとアカデミックヘルスセンターから構成されるCAHCIMが、ISCMRと共催したということもあり、
IM/TM/CAMに関するあらゆる研究分野が網羅されています。



一方、開会の際には、CAHCIMからユダヤ系の米国人が短く挨拶した後、
会議の伝統として地元のスピリチュアルリーダーに挨拶を依頼した、ということで、
先住民の部族が紹介され、彼らの言葉によって、祈り?歌?が披露されました。




一見すると、メインストリームのアカデミズムとは対極にある印象ですが、米国での医療のあり方を考えるとき、IMが大きな潮流になっていることが実感されます。



↓開始前なのでまだ空席です。





↓私は基本的に最前列に座るので、こんな角度で先住民の祈り?歌?をみていました。







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紅麹による脂質代謝改善作用:レビュー [2012年05月15日(火)]
補完代替医療の専門ジャーナルに、紅麹による脂質代謝改善作用に関するレビュー論文が掲載されていました。
(Evid Based Complement Alternat Med. 2012;2012:636547.)




今回の系統的レビューでは、
紅麹製品(Xuezhikang)による心血管疾患に対する有効性と安全性に関して検証されています。


具体的には、脂質異常症と心血管疾患に対して、紅麹製品(Xuezhikang)を用いたランダム化比較試験が抽出され、解析が行われました。


22試験(23報)が対象となり、
被験者6520名(介入群3264名、 対照群3256名)のデータが解析された結果、

偽薬群と比べて、

紅麹投与群において、

全死亡率の有意な低下(RR 0.67)、心血管死の有意な低下(RR 0.69)、心筋梗塞発症率の有意な減少(RR 0.39)が見出されたということです。



また、血中の総コレステロール、中性脂肪、LDLに関しても、

偽薬群・対照群に比べて、

紅麹投与群では、スタチン投与群と同様に、

顕著な低下効果が見出されています。




その他、
偽薬群に比べて、紅麹投与群では、HDL値の上昇も示されています。


有害事象の発生率は、偽薬群と紅麹群の間に差はありませんでした。



以上のデータから、
紅麹製品(Xuezhikang)による脂質代謝改善作用、心血管リスク低下作用が示唆されます。






脂質異常症・高脂血症対策のサプリメントの定番は、紅麹です。


紅麹に関するエビデンスでは、

・脂質異常症(高脂血症)改善作用(有効性と安全性)

・スタチン不耐症に対する紅麹投与による脂質異常症の改善効果

・心血管イベント発生の抑制効果

が知られています。


(なお、スタチンおよび紅麹のいずれも、コエンザイムQ10との併用が必要と考えます。)




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ノコギリヤシによる前立腺肥大症と勃起障害の症状改善作用 [2012年05月14日(月)]
植物療法研究の専門ジャーナル(電子版)に、ノコギリヤシによる前立腺肥大症の症状の低下(改善)と、勃起障害の症状改善を示した臨床研究が、英国のグループ(University of London)から報告されていました。
(Phytother Res. 2012 Apr 23.)




男性では、加齢に伴って前立腺肥大症(BPH)による排尿障害などの症状が生じます。


良性疾患である前立腺肥大症に対して、サプリメントでは、ノコギリヤシ(学名serenoa repens)が用いられています。



(ノコギリヤシは,多くの臨床試験によって有効性が示されており,安全性の高いハーブです。医薬品と比べても副作用が少なく,広く推奨できるサプリメント成分です。)


また、前立腺肥大症(BPH)は、勃起障害(ED)の原因ともなりますし、
BPHの治療に用いられるαブロッカーや5-α-還元酵素阻害薬といった薬の副作用として、EDが生じるリスクもあります。


一方、ハーブサプリメントでは、ノコギリヤシが、軽症から中等度のBPHの症状改善に有用であることが、これまでに多くの臨床研究によって示されています。



さて、今回の研究では、多施設共同試験として、
ノコギリヤシによる前立腺肥大症と勃起障害に対する効果が検証されました。


具体的には、患者82名を対象に、1日あたり320rのノコギリヤシが8週間、投与されました。


8週間の介入の結果、

IPSS(国際前立腺症状スコア)は、

14.4±4.7 から 6.9±5.2 へと有意に低下(改善)しました(p<0.0001)。


また、勃起障害について、

BSFI(性的機能評価のための簡易質問票)による評価が行われ、

22.4±7.2 から 31.4±9.2 へと有意な改善が認められています (p<0.0001)。



その他、Urolife BPH QoL-9といった指標でも、
162.7±47.9 から105.0±56.3へと有意な改善が示されました(p<0.0001)。



ノコギリヤシの許容性/安全性についても示されています。


相関分析では、
BPH症状の改善と、ED症状の改善との間に有意な相関が見出されました。



以上のデータから、
ノコギリヤシ投与による前立腺肥大症および勃起障害改善作用が示唆されます。



作用機序は必ずしも明確ではありませんが、ノコギリヤシによるBPH改善の結果、ED症状も改善した、というものかもしれません。

これまでの臨床研究では、ノコギリヤシの評価として、IPSSなどが用いれており、ED関連症状がアウトカムの設定に含まれておらず、報告されてこなかった可能性があります。




DHCでは関連製品として、

ノコギリヤシ


マカ


トンカットアリ


複合サプリメント

などがあります。



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クルクミンによる前立腺がん抑制作用 [2012年05月13日(日)]
科学誌プロスワンに、クルクミンによる前立腺がん細胞抑制作用の分子メカニズムを調べた基礎研究が、米国のグループ(Cancer Biology Research Center)から報告されていました。
(PLoS One. 2012;7(4):e35368.)





ウコンには、ファイトケミカルの1種、クルクミンが含まれており、機能性食品素材・サプリメント成分として広く利用されています。



クルクミン/ウコンは、日本では、飲酒時の肝臓保護というイメージですが、海外の臨床試験では、抗炎症作用、抗がん作用、認知症抑制など多彩な作用が示されています。





さて、今回の研究では、前立腺細胞におけるプロテインキナーゼD1に対するクルクミンの作用が検証されました。




プロテインキナーゼD1 (PKD1)は、正常な前立腺細胞で高発現している分子で、多彩な細胞内シグナル伝達に関与しています。


前立腺がん細胞では、PKD1の発現低下がみられます。


そこで、クルクミンによるPKD1への作用を調べたところ、

前立腺がん細胞において、

PKD1の活性化、核内βカテニン転写活性の抑制によるβカテニンシグナルへの影響、

膜βカテニンの増加といった作用が見出されたということです。


クルクミンによるこれらの作用は、前立腺がん細胞において、増殖抑制、コロニー形成の抑制、細胞運動性の抑制といった変化を示しています。


さらに、
クルクミンによる細胞運動性抑制によって、
PKD1の下流にあるコフィリン(アクチン重合を制御するタンパク質)の活性抑制も見出されています。



以上のデータから、クルクミンは、前立腺がん細胞において、PKD1シグナル伝達経路に作用して抗がん作用を示すと考えられます。


今後、臨床的意義の検証が期待される分野です。


なお、クルクミンによる抗がん作用や抗炎症作用は、NFκB活性抑制作用を介した働きであることが多くの研究によって示されています。




現在、クルクミンに関しては、標準治療に抵抗性の大腸がんやすい臓がんを対象に、
臨床試験第2相/第3相が進行中です。




DHCのウコン製品では、高吸収タイプ・即効性のものがあります。


医療機関専用サプリメント【DHC FOR MEDIC】(DHCフォーメディック)でも、高吸収・高用量タイプのクルクミンを扱っています。



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早食いは肥満と糖尿病の元 [2012年05月12日(土)]
今月の代謝学の専門ジャーナル(電子版)に、早食いが2型糖尿病や肥満のリスクになることを示した臨床研究が、日本のグループ(Kanazawa Medical University)から報告されていました。
(Metabolism. 2012 May 4.)



早食いは、肥満の原因の一つであり、
肥満治療における食事療法では、

ゆっくりたべましょう、

という指導が行われます。


理由は、早食いだと満腹感を感じる前に、過剰摂取になりがちだからです。

(満腹感は、例えば、血糖値の上昇を感知することや、胃の機械的な拡張を迷走神経が中枢に伝えることで感じるため、早食いだとこれらのシグナルの前に、過剰摂取ということになります。)




さて、今回の研究では、中年の日本人男性を対象に、2型糖尿病リスクと食事の速さとの関連が調べられました。
(コホート研究)



具体的には、工場勤務者の男性2,050名を対象に、

自己記入形式で食事の速さが調べられ、

年1回の健康診断にて糖尿病罹患の有無が確認されました。


7年間のフォローアップが行われました。


また、糖尿病家族歴、喫煙、飲酒、運動習慣、高血圧や脂質異常症といった交絡因子で補正されています。


解析の結果

BMIが25以上の肥満者の割合は、

食べる速さが、遅い:普通:速いの3群において、

それぞれ14.6%、23.3%、34.8%であり、

早食いであるほど、肥満者の割合が多いことが見出されました。




また、試験期間中、177名が糖尿病を発症しました。


発症率(/1,000患者年)は、

食べる速さ別の3群において、

それぞれ、9.9, 15.6, 17.3でした。





交絡因子で補正後、

早食いは、糖尿病発症リスクと有意な相関が認められたということです。

(各群:1.00 (reference), 1.68 (0.93-3.02), 1.97 (1.10-3.55), p for trend=0.030)



なお、BMIで補正後、相関の有意性はなくなりました。



以上のデータから、

早食いは、2型糖尿病リスクと相関すること、

ただし、BMIで補正後には有意差がなくなることから、

早食いは、肥満の増加を介して、2型糖尿病のリスクを高めることが示唆されます。






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