医学博士　蒲原聖可ブログ

今月の肥満研究の専門ジャーナルに，肥満対策としての公衆衛生学的介入方法について検証した研究が，米国のグループから報告されていました。
(Obesity reviews 2010;11:suppl 1;18: T5:RS1.1)


一般に，肥満対策として，個別化医療の視点からは，個人の体質に応じて，食事療法や運動療法，抗肥満薬，サプリメントによる補完療法，フォーミュラ食(代替食)といった介入方法が用いられます。



一方，公衆衛生学の見地からは，政策に対する介入によって肥満対策を行う考え方があります。


具体的には，ジャンクフード課税，野菜や果物への補助金による値下げ，学校でのソーダ類の販売禁止などです。


実際に，米国などでは，フードラベル(食品成分表示など)の規制からジャンクフード課税までさまざまな議論が行われています。



(おそらく日本では，課税方式には心理的な抵抗があると考えられ，食育やフードラベルといった正攻法が一般的な印象です。)


特に，カリフォルニア州では積極的な取り組みが試みられています。


ただし，今回の研究では，南カリフォルニアでの食料品店，レストラン，SES(社会経済状況)との関連を検証した結果，

--最貧層はジャンクフードを購入していない(購入できない)

--(ファストフード店ではなく)レストランで提供される食事が健康にいいとも限らない

といった点が明らかとなり，(エネルギー量や食塩量などに関する)フードラベルやメニュー表示の規制が好ましいという示唆でした。



さらに，数％のジャンクフード税では，肥満対策としては十分な効果は認められなかったというデータも示されています。

（ジャンクフード税がまったく無効かどうかは議論があります。）




肥満は医学生物学的な要因だけではなく，心理的な面，社会や環境の変化による要因も考えられるため，公衆衛生学的視点の政策介入も(最終的な国民負担を軽減するという意味で)必要と考えられます。



------------------------------------------------------------------
医療機関専用サプリメント【DHC FOR MEDIC】（DHCフォーメディック）

医療関係者のための健康食品情報サイト【DHCサプリメント研究所】
------------------------------------------------------------------